中東情勢の緊迫化を受けて国際原油価格が急騰し、直近約12日間の原油投資の収益率が、XRPの8年保有リターンを上回った可能性があるとの指摘が出ている。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicは9日（現地時間）、約12日前に原油を買った投資家の収益率が、過去8年間にわたりXRPを保有した投資家を上回った可能性があると報じた。背景には、イスラエルとイランの衝突激化を受けたエネルギー市場の急変がある。

衝突の激化後、国際原油は大幅に上昇した。米原油先物の指標であるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は約12日間で約57%上昇した一方、XRPは同期間に約5.6%下落したとされる。

情勢悪化のきっかけは、米国とイスラエルがイランの核関連施設を含む標的を攻撃し、イランが報復に動いたことだった。中東は主要なエネルギー生産地であり、世界の石油と液化天然ガスの輸送量の約20%が通過するホルムズ海峡の安定は、市場にとって重要な変数とみなされている。

地政学リスクの高まりを受け、WTIは大きく変動した。2月末には1バレル当たり約65ドル（約9750円）だったが、衝突激化に伴って一時119ドル（約1万7850円）まで上昇し、約4年ぶりの高値を付けた。その後は利益確定売りで下落したものの、足元でも約102ドル（約1万5300円）前後で推移しており、上昇率はなお50%を超えている。

一方、暗号資産市場の値動きは相対的に鈍かった。XRPは衝突初期に約1.27ドル（約191円）まで下落した後、1.47ドル（約221円）まで持ち直したが、その後は再び軟化し、足元では約1.35ドル（約203円）で推移している。

こうしたデータを共有したSolanaコミュニティ関係者のボン（Bong）は、「12日前に原油へ投資した投資家は、8年間XRPを保有した投資家より高い収益を得た可能性がある」と主張した。

ボンの試算によると、衝突開始時点で約2万ドル（約300万円）を原油に投じていれば、約307バレルを購入でき、現在の価格ベースでは約3万1000ドル（約465万円）超の価値になった可能性があるという。

もっとも、こうした比較は特定時点を基準にした短期分析にとどまるとの見方もある。長期でみれば構図は異なり、XRPは2013年の取引開始以降で約2万2000%超上昇したのに対し、WTIは同期間に約4%下落したとされる。直近2年でも、XRPは約132%上昇し、原油の上昇率を大きく上回った。

市場では、短期的な地政学ショックはエネルギー価格を強く押し上げる一方、長期の投資成績は資産ごとに異なる動きになり得るとの見方が出ている。