暗号資産XRPが将来的にグローバルな準備資産になり得る――。こうした見方が、暗号資産業界で再び取り沙汰されている。ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」によると、Black Swan Capitalist創業者のバーサン・アルジャラは6日（現地時間）、XRPが国際金融システムの一部へ組み込まれていくまでの4段階のシナリオを示した。

アルジャラ氏が最初の条件に挙げたのは、主権国家による採用だ。同氏は、いかなる資産であってもグローバルな準備資産として定着するには、政府や中央銀行による採用が欠かせないと指摘。金や米ドル、特別引出権（SDR）も、公的機関の受け入れを通じて国際的な信認を獲得してきたと説明した。

その上で、XRPについても中央銀行や国家主導の決済ネットワークなど、公的な金融システムの一部として組み込まれる必要があると主張した。通貨変動の大きい新興国では、低コスト送金や流動性確保を目的に、ブロックチェーン基盤の決済手段を模索する動きがあることを根拠に挙げた。

また、BRICS諸国がドル依存を引き下げる動きを進める中で、XRPが中立的な決済手段として活用される可能性にも言及した。

第2段階として示したのが、規制の明確化だ。アルジャラ氏は米国のデジタル資産規制法案「Clarity Act」に触れ、戦略的なデジタル資産を証券と切り分ける方向性が示されれば、RippleとXRPのエコシステムに大きな影響を及ぼす可能性があるとした。

さらに、RippleがXRPの供給面での影響力を一定程度抑えれば、資産としての中立性が高まり、機関投資家や政府による採用が進みやすくなるとの見方も示した。政府は一般に、特定企業の統制色が強い資産を準備資産として採用することに慎重だという。

第3段階は、国際通貨基金（IMF）による認知だ。IMFはグローバルな流動性と準備資産体制を担う国際金融機関で、ドル、ユーロ、円、ポンド、人民元などが国際準備資産の中核を占めている。

アルジャラ氏は、デジタル金融の広がりが進めば、XRPがプログラマブルなSDRの枠組みと結び付く可能性があるとの見方も示した。

第4段階として挙げたのは、グローバルな決済インフラへの進化だ。同氏は、長期的にはXRPが単なる決済トークンを超え、国際的な決済基盤として機能する可能性があると予測した。

XRPの高速処理と低コストは、国際貿易やクロスボーダー決済、債務返済など幅広い金融活動を支える要素になり得るという。あわせて、トークン化資産と従来の金融システムをつなぐ役割も担えると付け加えた。

もっとも、このシナリオは現時点では理論的な見通しの域を出ていない。実現には複数国による同時採用や大幅な政策転換が必要になるためだ。

とりわけ、IMFの準備資産の枠組みにデジタル資産が組み込まれた前例はない。専門家の間では、XRPが実際にグローバルな準備資産として定着するには、政治面と制度面の双方で大きな変化が不可欠だとの見方が出ている。