暗号資産の代表格であるビットコイン（BTC）が、足元で弱気相場に入ったとの見方が出ている。暗号資産投資会社ZX Squared Capitalの創業者、CK・ジェン氏は、地政学リスクと半減期を軸とする4年サイクルを背景に、2026年までに価格が最大30％下落する可能性があると指摘した。

CoinDeskが3月7日（現地時間）に報じたところによると、ジェン氏は電子メールでのコメントで「ビットコイン価格は明確に深い弱気相場にあり、地政学的緊張と市場サイクルの影響で、2026年までにさらに最大30％下落し得る」と述べた。

ビットコインは昨年10月、約12万6000ドル（約1890万円）で過去最高値を付けた。その後は下落に転じ、現在は約6万8000ドル（約1020万円）で推移している。

ジェン氏は主因として、ビットコイン市場で代表的なパターンとされる4年サイクルを挙げた。これは、採掘報酬が半減する「半減期」を節目に、価格が上昇と下落を繰り返すという見方だ。

直近の半減期は2024年4月に到来し、ブロック報酬は3.125BTCに減少した。ジェン氏によると、ビットコイン価格は歴史的に、半減期からおよそ16〜18カ月後に天井を付け、その後約1年間は弱気相場が続く傾向があったという。

同氏は「2025年10月にビットコイン価格がピークを付けたことは、このサイクルが今回も当てはまっていることを示している」と分析した。

4年サイクルが崩れにくい背景として、ジェン氏は投資家心理も挙げた。個人投資家は上昇局面で高値追いに動き、下落局面では恐怖から売却に傾きやすい。こうした行動が、過去10年にわたり暗号資産市場の4年サイクルを強めてきたと説明した。ビットコインは依然として、金のような安全資産というより、投機資産として取引されているとの見方も示した。

機関投資家の参加はなお限定的だという。暗号資産ETFやデジタル資産を保有する企業の規模は、市場全体に占める比率で約10％にとどまると指摘した。

さらに、一部企業が債務返済のために保有するビットコインを売却すれば、追加の下押し圧力が生じる可能性があると警告した。売り圧力が強まれば、価格下落がさらなる売りを招く悪循環に陥り、次の上昇サイクルが始まるまで弱気相場が長引く可能性があるとみている。