科学技術情報通信部は3月6日、2035年までに米国、欧州、中国、日本に並ぶプラズマ分野の技術競争力確保を目指し、「先端プラズマ技術開発戦略」の策定に着手したと発表した。同日には、産学研の専門家約20人が参加する「先端プラズマ戦略懇談会」を開き、戦略の方向性を議論した。
プラズマは、固体・液体・気体に続く第4の物質状態だ。半導体のエッチングや成膜、新素材の合成、先端バイオ医療など、国家戦略技術の重要工程を支える基盤技術として活用されている。
米国は「プラズマ科学ロードマップ」を策定し、約25兆ウォンを投じるなど、主要国では政府主導の下で戦略的な投資が進む。一方、国内では産業ごとの需要に応じた個別開発が中心で、技術開発が分散して進められてきたとの指摘が出ていた。
同部はこうした状況を踏まえ、先端プラズマ技術開発戦略を通じて、需要対応型の技術開発、研究エコシステムの活性化、制度・協力基盤の整備という3本柱で政策を進める方針だ。
懇談会に出席した専門家からは、基盤技術研究と専門人材育成の不足に加え、産学研連携が分散していることを課題視する声が上がった。政府レベルで体系的な戦略を整備する必要があるとの認識でも一致した。
オ・デヒョン科学技術情報通信部未来戦略技術政策官は「プラズマは、主力産業の高度化と新産業の競争力強化を可能にする破壊的イノベーション技術だ」とした上で、「プラズマ分野で4大強国水準の技術競争力を確保できるよう、戦略を綿密に策定していく」と述べた。
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Son Seul-gi
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