Lotte Energy Materialsは3日、2025年10〜12月期（第4四半期）の連結決算を発表し、売上高は1709億ウォン（約188億円）、営業損益は338億ウォンの赤字（約37億円）だった。売上高は前年同期比8.3%減少した一方、営業赤字は同15.6%縮小した。

2025年通期では、売上高が6775億ウォン（約745億円）で前年比24.9%減、営業赤字は1452億ウォン（約160億円）、当期純赤字は1623億ウォン（約179億円）となり、赤字幅はいずれも拡大した。

業績悪化の主因について同社は、川下業界の不振を挙げた。稼働率の低下と販売数量の減少が続くなか、工場運営に伴う固定費負担が収益を圧迫したとしている。

2026年は、AI向け回路箔事業の拡大と高付加価値の電池箔市場の取り込みに注力する方針だ。AI向け高付加価値回路箔の需要拡大に対応するため、益山工場を2027年までに回路箔ラインへ全面転換する計画を示した。

AI向けネットワーク回路箔の本格供給により、関連売上高は2.6倍超に拡大する見通しだ。次世代AIアクセラレーター向けのHVLP4製品は、国内顧客と共同で供給を進めており、顧客の製品発売日程に合わせて量産供給に入る計画としている。

高付加価値の電池箔では、技術競争力を前面に打ち出す。世界的な銅価格の急騰や関税環境の変化を背景に、電池生産では銅使用量の削減ニーズが高まっており、超極薄、高強度、高延伸を同時に満たす製品への関心が強まっているという。

同社は、北米の合弁先顧客のESS向けに単独採用が決まっており、量産を控えていると説明した。

全固体電池向けの固体電解質事業も加速する。現在、年産70トン規模の固体電解質パイロット設備を運用しており、これを足がかりに、世界の全固体電池の先行企業と協力して1GWh規模への拡張案を協議している。

キム・ヨンソプ代表は「AI基板材料のバリューチェーン拠点化の流れを踏まえ、国内唯一の回路箔工場である益山工場ではライン転換の加速に集中する。マレーシア工場では、ESSやモバイル向けを含む高付加価値の電池箔で製品ポートフォリオの多角化を進め、業績改善につなげる」と述べた。