ビットコイン（BTC）は16カ月ぶりの安値圏で2月第1週の取引に入った。市場では、2021年の強気相場時の価格帯を再び意識する展開となるのか、それとも一段安に向かうのかが注目されている。

Cointelegraphが2日（現地時間）に報じたところによると、トレーダーが今週の相場材料として挙げているのは、テクニカル指標、デリバティブ市場に残る価格ギャップ、マクロ環境、米国の現物需要の鈍化の4点だ。

まず価格面では、週末の軟調な値動きを受け、ビットコインは2024年11月以来の水準まで下落した。下押し圧力が強まる中、トレーダーのロマンはX（旧Twitter）への投稿で「7万6000ドルが最後のサポートラインで、これを割り込めば5万ドル台まで下落する可能性がある」との見方を示した。

テクニカル面でも弱気シグナルが意識されている。週足の相対力指数（RSI）は32.2と、売られ過ぎの目安とされる30に接近した。トレーダーのマグスは、この水準が2022年の弱気相場終盤に見られた局面に近いと指摘した。

オンチェーン分析企業Checkonchainも、7万6000ドル近辺では日足RSIが2022年に2万6000ドルを付けた局面以降で最も売られ過ぎに近い水準にあるとの見解を示している。

一方で、月足のストキャスティクスRSIは警戒材料とみられている。暗号資産アナリストのタイタン・オブ・クリプトは「月足ストキャスティクスRSIが20を下回った状態で定着すれば、弱気相場入りを示すシグナルになりやすい」とし、「底打ちにはなお時間を要する」と述べた。

デリバティブ市場では、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のビットコイン先物に残る未充足のギャップも注目材料だ。市場では、8万4000ドルと9万5000ドル近辺にギャップがあるとの見方が出ている。

Bitwiseの欧州リサーチ責任者、アンドレ・ドラゴシュは、CMEギャップが大きく開いたままであることについて、今回の下落が下振れのだましに終わる可能性を示唆しているとの見方を示した。

マクロ面では、リスクオフ地合いがどこまで続くかが焦点となる。今週は米企業の決算発表が相次ぎ、AmazonとGoogleの発表が予定されているほか、雇用関連指標や米連邦準備制度理事会（FRB）当局者の発言も控えている。

FRB議長人事を巡る不透明感が相場の重荷になり得るとの見方もある。BTSEのジェフ・メイ最高執行責任者（COO）は、ケビン・ウォーシュを巡るFRB議長人事の議論が暗号資産市場の弱さに影響していると述べた。

金や銀といった伝統資産のボラティリティ上昇も、リスク資産全般の下押し要因として意識されている。金価格はアジア時間に1オンス当たり4400ドルまで下落し、直近1カ月の安値を付けた。市場では、金と銀が短期間で大きく調整したとの見方も出ている。

加えて、ドル高基調が再び強まる可能性も取り沙汰されており、投資家のリスク選好は弱含みで推移している。

米国の現物需要の鈍化も重要なチェックポイントだ。オンチェーン分析企業CryptoQuantは、米国の現物市場で構造的な需要不在が生じていると分析した。

Coinbaseプレミアム（CoinbaseのBTC/USDとBinanceのBTC/USDTの価格差）はマイナス圏での推移が長引いている。1月30日にはマイナス0.177まで低下し、約1年ぶりの低水準を付けた。CryptoQuantは、価格調整後もディスカウント幅が縮小しにくい動きは、買い圧力の弱まりを示唆する可能性があると付け加えた。

市場では今週、ビットコインが主要サポート水準、売られ過ぎを示す各種指標、CME先物のギャップ、マクロイベント、需要指標の変化にどう反応するかが、短期的な方向感を見極めるうえでの重要な判断材料になるとみられている。