KTは2日、世界湿地の日に合わせ、慶尚南道梁山市の原洞湿地にIoT対応の自動気象観測装置を設置したと発表した。収集した気象データは、国立生態院による湿地の生態変化分析や生物多様性研究に活用される。
今回の取り組みは、生物多様性保全を目的にKTが自社のIoT通信技術を湿地の現場へ導入した初の事例という。KTと国立生態院は2025年8月、気候変動の影響で急減する生物多様性の保全に向けた業務協約を締結している。
観測装置は太陽光発電で稼働し、低消費電力と遠隔通信に対応する。気温、降水量、湿度などを常時計測し、データをリアルタイムで送信できる。蓄積したデータは、国立生態院が湿地の生態変化の分析や生物多様性に関する研究に活用する予定だ。
装置の設置により、原洞湿地では生態系研究に必要な気象環境データの継続観測が可能になった。KTは今後、国立生態院や梁山市と連携し、攪乱種の除去や保護種の生息環境改善など、現地での生物多様性保全活動を段階的に拡大していく方針だ。
世界湿地の日は、1971年2月2日にイランのラムサールで採択された湿地保全の国際条約「ラムサール条約」を記念し、1997年に定められた国際デー。
KTのオ・テソンESG経営推進室長（常務）は「KTはデジタル技術を基盤に専門機関と連携し、気候変動への対応と生物多様性保全の取り組みを継続的に広げていく」とコメントした。
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Jin-ho Lee
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