暗号資産アナリストのミカエル・バン・デ・ポッペ氏は、多くのアルトコインが2026年までに生き残れない可能性が高いと警告した。背景には、トークノミクス設計の不備や財務運営の失敗、長引く弱気相場があるとし、生き残りを見極める材料としてオンチェーン指標の改善を挙げた。

12月30日（現地時間）、ブロックチェーンメディアのBeInCryptoによると、同氏はYouTube動画で「アルトコインはいずれ必ず再び上昇するという前提は非常に危険だ」と述べた。過去1年は投資家にとって厳しい現実を突きつける局面だったとの見方も示した。

同氏によれば、多くのアルトコインは2022年を下回るパフォーマンスにとどまり、約90％下落したプロジェクトの相当数は回復が難しいという。

主な要因として挙げたのは、誤ったトークノミクス設計と不十分な財務運営だ。同氏は「財務運営に失敗したプロジェクト、トークン設計を誤ったプロジェクト、あるいは下落幅が大きすぎたプロジェクトは、事実上回復が難しい」と指摘した。

長期化する市場低迷も重荷になっている。同氏は現在の局面を、暗号資産市場の歴史の中でも最長級の弱気相場の一つと位置付け、ドットコムバブル崩壊後のインターネット業界になぞらえた。多数のインターネット企業が姿を消したように、アルトコイン市場も淘汰局面に入ったとの見立てだ。

技術進歩と競争環境の変化も、生存可能性を押し下げる要因だとした。「より新しく効率的なソリューションが、前のサイクルで生まれたプロジェクトを急速に追い越している」とし、一部のアルトコインは解決しようとしていた課題そのものがすでに薄れ、市場での存在感を失っていると分析した。

機関投資家の本格参入については「両刃の剣」との見方を示した。業界全体には追い風となる一方で、小規模プロジェクトには逆風になり得るという。2017年に有望視されたNEOを例に挙げ、「NEOが解決しようとした問題は、今ではより優れた代替手段が存在する」と述べた。

もっとも、すべてのアルトコインが消えるわけではないとも強調した。価格が低迷していても、ファンダメンタルズが改善しているプロジェクトは次のサイクルでも生き残る可能性が高いとみている。

具体的には、トークン価格が振るわなくても、オンチェーン活動や総ロックアップ額（TVL）、取引高、手数料収益が伸びているプロジェクトには長期的な生存余地があるとした。

条件を満たす例としては、Arbitrum、Aave、NEARを挙げた。同氏は「Arbitrumの価格は安値圏にあるが、その間もエコシステムの実質的な成長は約200％拡大した」と説明し、「有望なアルトコインを探すなら、こうした点を見るべきだ」と述べた。

今回の見方は、広範な「アルトコインシーズン」の再来よりも、市場の成熟に伴って少数の有力プロジェクトに価値が集中する可能性が高いとする業界の認識とも一致する。次のサイクルでは、生き残るアルトコインと失速するアルトコインの差が一段と鮮明になりそうだ。