KTの次期代表取締役（CEO）選任を巡り、最終候補を絞り込んだ「ショートリスト」の公表時期に関心が集まっている。候補者の顔ぶれは、同社が今後どのような経営の方向性を取るのかを占う材料になるためだ。

業界関係者によると、KTの取締役候補推薦委員会は、候補33人のうち16人まで絞り込んだという。同委員会は、企業経営や産業、リーダーシップ、コミュニケーション分野の外部専門家で構成する人選助言団を設けている。

助言団は代表候補に関する書類審査の意見を委員会に提出し、委員会はそれを踏まえて候補者をさらに絞り込む。

業界が注視しているのは、この先公表されるショートリストの内容だ。KTは来月までに最終候補1人を確定する必要があり、その前段階として3〜4人の候補を公表するとみられている。候補者を対外的に明らかにすることで、選任プロセスの透明性を高める狙いがあるとみられる。

KTの代表選任では、ショートリストの公表が事実上の慣行として定着してきた。市場や社内の反応を見極める、非公式の検証段階として機能してきた側面もある。

ク・ヒョンモ前代表が選任された2019年には、8人の候補者名簿が公表された。名簿にはク前代表のほか、パク・ユニョン前KT社長、キム・テホ前ソウル交通公社社長、イ・ドンミョン前KT社長、チェ・ドゥファン前KT社長、イム・ホンムン前KT社長、ピョ・ヒョンミョン前KT社長、ノ・ジュニョン前情報通信部長官が含まれていた。

2023年にキム・ヨンソプ現代表が選任された際には、キム代表に加え、チャ・サンギュン ソウル大学教授、パク前KT社長の計3人の氏名が公表された。今回も特段の事情がなければ、同様にショートリストが公表される見通しだ。

一部では、KTが来週前半に取締役会を開き、ショートリストの選定を議論するとの観測も出ている。年内に最終候補を決める必要があり、日程には大きな余裕がないためだ。最終評価に要する時間を踏まえると、12月第2週前後にショートリストが示される可能性が高いとの見方が強い。

KTは、少額の不正決済事故を受け、顧客信頼の回復と社内組織の安定という課題に同時に向き合う必要がある。今回の代表選任では、経営能力、コミュニケーション能力、産業に対する専門性、将来ビジョンを主な評価基準として提示した。KT労働組合も、次期代表は「KTを深く理解する通信分野の専門家であるべきだ」と主張しており、最近のハッキング事故は技術力と内部統制の不備に起因すると強調している。

業界関係者は「ショートリストの顔ぶれを見るだけでも、KTが今後どの方向に進もうとしているのか、かなりの部分が見えてくる」としたうえで、「今回の経営トップ交代は、KTの中長期的な革新戦略と市場競争力を左右する大きな分岐点になる」と話した。