IT市場調査会社のGartnerは、DRAM価格の高騰と供給不足を受け、2026年のPC出荷台数が前年比10.4％減少するとの見通しを示した。下げ幅はスマートフォン市場を上回り、とりわけ低価格帯のPC市場への影響が大きいとみている。
Gartnerのシニアリサーチャー、ランジット・アトワル氏は「500ドル（約7万5000円）未満の低価格帯PC市場は、2028年までに事実上消滅する」と述べた。
Gartnerによると、PCメーカーはこれまで部材コストの上昇分を自社で吸収し、販売価格の維持に努めてきた。ただ、足元では吸収余地が乏しくなっており、価格転嫁は避けられない局面に入っている。この影響は、500〜1000ドル（約7万5000〜15万円）の価格帯の製品で最も大きくなる見通しだ。
同社は、買い替えの先送りが広がり、PCの平均使用年数が年末までに20％伸びると予測した。既存のDRAM在庫が急速に減るため、今年第2四半期以降はメモリ価格上昇の影響が一段と強まるとみている。
また、メーカー各社は収益性の維持を優先し、販売台数の減少を受け入れる方向に動くと分析した。消費者は、メモリ供給不足が解消するまで購入を先送りせざるを得ない状況になりそうだ。業界では、供給正常化まで1年以上かかる可能性があるとみている。
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Chi-gyu Hwang
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