ビットコイン（BTC）で、相場の底打ちを示唆するシグナルが再び点灯した。過去と同様のパターンをたどれば130％規模の上昇余地が意識される一方、ETFからの資金流出やインフレ圧力が重荷となっており、2026年のマクロ環境は2023年当時ほど追い風ではないとの見方が出ている。Cointelegraphが2月28日（現地時間）に報じた。

暗号資産データ企業のSwissblockは、ビットコインが「極端な高リスク」局面に25日連続でとどまっていると指摘した。これは2023年の23日連続を上回る水準で、過去の底打ち局面と重なる動きだという。

MN Capital創業者のミカエル・ファン・デ・ポッペ氏も、BTCの供給量と損益比率のチャートを分析した上で、足元の価格帯は過去の底値形成局面と似通っていると述べた。

2023年は、高リスク局面から低リスク局面への転換をきっかけに、ビットコインが大きく上昇した。ただ、今回は買いの勢いが定着しておらず、相場の流れも不安定だという。

マクロ経済ニュースレターのEconometricsは、今回の下落は短期間では収束しない可能性が高いとの見方を示した。2020年のコロナ禍による急変局面を除けば、強力な金融政策対応なしに相場が急反発するケースは限られていたとしている。

こうした見方を裏付ける材料として、ETFの資金動向も挙がっている。昨年8月以降は金ETFへの資金流入がビットコインETFを上回っており、ビットコインETFの資金フローは90日平均で20億6000万ドルの流出となった。

インフレ動向も無視できない。個人消費支出（PCE）価格指数の上昇率は2.9％、コアサービスは3.4％と、米連邦準備制度理事会（FRB）の目標水準をなお上回る。金融緩和観測が後退すれば、市場流動性の拡大余地は限られる可能性がある。

CMCC Crestのマネジングパートナー、ウィリー・ウー氏は「現物市場と先物市場の流動性がともに悪化し、弱気地合いが広がっている」と指摘した。短期的に反発しても、7万〜8万ドルでは強い売り圧力に直面するとの見方を示した。

さらに同氏は、4万5000ドルは前回の弱気相場で意識された水準に当たり、3万ドルと1万6000ドルは長期的な支持線として機能する可能性が高いと付け加えた。