VogueやThe New Yorkerを擁するCondé Nastが、Google検索への依存を一段と薄める構えを示した。ロジャー・リンチCEOは、数年内にGoogle検索が同社サイトの主要な流入源ではなくなるとの見方を示している。
英紙Financial Times（FT）が2月27日（現地時間）に報じた。リンチCEOは「数年以内にGoogle検索は当社トラフィックにおいて意味のある役割を果たさなくなる」と述べたという。
Condé Nastでは数年前まで、ウェブサイト訪問者の大半をGoogle経由の流入が占めていた。しかし昨年は、その比率が約4分の1にまで低下した。
リンチCEOは、Googleが検索結果に人工知能（AI）による要約を導入したことで、検索流入の減少に拍車がかかったと指摘した。
また、パブリッシャーがGoogle検索に依存する限り、自社コンテンツがAI要約に利用されるのを避けにくい構造についても批判した。リンチCEOはこれを「有害なやり方」と位置付けた。Condé NastはOpenAIやAmazonとはコンテンツのライセンス契約を結んでいるが、Googleとはなお合意に至っていない。
業績面では、昨年の検索流入比率が想定以上に落ち込んだにもかかわらず、購読とデジタル事業の成長が売上を下支えした。2025年の売上高は2021年と同水準ながら、収益性は大幅に高まったという。The New Yorkerは昨年、過去最高の売上高と購読者数を記録した。
こうした収益構造の見直しを進める中、Condé NastはVogue、GQ、The New Yorker、Wired、Vanity Fair、Architectural Digest、Condé Nast Travelerの7ブランドに経営資源を集中している。これら7ブランドで全売上高の85％を占める。
Chi-gyu Hwang
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