イーサリアム（ETH）に対し、主要な節目である1500ドルを試す展開への警戒が強まっている。市場では、ビタリック・ブテリン氏の売却計画で未消化とされる約7350ETHが需給の重荷になるとの見方が広がっており、チャート上でも弱気シグナルが意識されている。

Cointelegraphによると、ETHは23日（現地時間）、関税問題を背景としたリスク回避の強まりから前日比5.6％下落し、1850ドル近辺まで値を下げた。テクニカル面では下落ペナントの下限トレンドラインを下放れし、出来高も増加したことで、下落基調の継続を警戒する見方が強まっている。

一般に、下落ペナントを下放れると、直前の下落幅に相当する追加下落が生じやすいとされる。この見方に基づくチャート上の下値目標は1475ドルで、心理的節目である1500ドル近辺まで下値余地があるとの分析が示された。

投資家心理の重荷となっているのが、ブテリン氏の売却計画だ。同氏は1月30日、エコシステム投資とオープンソースソフトウェア開発資金を確保するため、1万6384ETHを売却すると公表した。

オンチェーンデータによると、2月上旬以降、約9000ETHが段階的に売却された。一部は分散型金融（DeFi）プロトコルのAaveから引き出した後に処分されたとされる。2月上旬以降の累計売却量は8000ETHを上回るという。

一方で、計画分のうち約7350ETHがなお残っていると伝えられており、市場では今後も供給圧力が続く可能性が意識されている。

ETH価格は2月に入ってから約18.5％下落した。市場では、この下落がブテリン氏の売却と無関係ではないとの見方が出ている。過去にも、大口売却が相場の重荷として意識された例があったという。

2021年5月にはEthereum Foundation（EF）が3万5000ETHを売却した後、価格が約50％急落した。同年11月には2万ETHが暗号資産取引所Krakenに送金され、その後は4700ドルの高値を付けたのち、下落基調に転じたとされる。

こうした大口の資金移動は、市場に心理的なシグナルを与え、短期的なボラティリティを高めやすいとの見方がある。

もっとも、弱気シナリオが確定したわけではない。価格が下限トレンドラインを回復し、20日移動平均線である2085ドルを上抜ければ、下落シナリオは否定される可能性がある。

一部のアナリストは、短期的に売られ過ぎの局面に入る可能性にも触れており、反発余地はなお残る。

当面の焦点は、残る売却分の消化ペースとマクロ経済の不確実性だ。追加売却が短期間に集中すれば1500ドル割れの可能性は高まる一方、段階的に消化されれば市場への影響は限定的にとどまる可能性があるとCointelegraphは伝えている。