ビットコイン（BTC）が過去最高値から半値近くまで下落するなか、ビットコインの消滅を懸念する検索語句が急増している。暗号資産市場では投資家の不安心理が改めて強まっているようだ。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicは19日（現地時間）、Google Trendsのデータを基に、「Bitcoin going to zero（ビットコインはゼロになる）」の検索関心が2026年2月に100を記録したと報じた。これはここ数年で最も高い水準という。

背景には価格の急落がある。ビットコインは2025年10月6日に付けた過去最高値12万6080ドルから約47%下落した。世界経済や地政学を巡る不透明感も重なり、市場の警戒感が強まったとみられる。

同検索語句の関心がここまで高まるのは約3年半ぶり。前回のピークは2022年6月の72で、この時は1カ月で約37%以上下落し、価格は3万2000ドルから1万9942ドルまで下げた。

市場では、Googleの検索データを個人投資家の心理を映すリアルタイム指標として捉える見方がある。検索量は相場急騰時や急落時に増えやすいが、今回は上昇期待ではなく、「ゼロ」への不安が強く意識された結果と受け止められている。

こうした心理は、代表的な投資家心理指標である「暗号資産恐怖・強欲指数」にも表れている。足元の指数は11で、今月初めには5まで低下した。0に近いほど極端な恐怖を示す指標で、過去最低圏での推移が続いている。

一般に「極端な恐怖」は買い場のシグナルとみなされてきた。ただ、この見方を見直すべきだとする声も出ている。

Coin Bureauの共同創業者ニック・パックリン氏は、「極端な恐怖の局面で買っても、短期で大きな収益につながるとは限らない」と指摘した。同氏の分析では、恐怖・強欲指数が25以下の時点で買った場合、90日後の平均リターンは2.4%にとどまったという。

一方、「極端な強欲」の局面で買った場合、90日後の平均リターンは最大95%に達した。同氏はこの指数について、先行指標ではなく、相場の勢いを後追いで映すモメンタム指標だと位置付けている。

これに対し、市場参加者の一部からは「90日という期間設定は短すぎる」との反論も出ている。過去データでは、極端な恐怖の後に12カ月で平均300%以上上昇した例もあるとされ、短期売買と長期積立では解釈が分かれるとの見方だ。

足元の市場では、価格下落に加えて悲観的な検索が増え、不安心理が市場を覆っている。ただ、こうした極端な悲観が次の反転局面につながるかどうかについては、なお見方が分かれている。