KOSPIが5500台を維持する中、旧正月連休明けの値動きに市場の関心が集まっている。過去の推移では連休明けに上昇するケースが多かったが、足元では米国の経済指標や政策を巡る不透明感が強く、相場が荒くなる可能性も意識されている。

KOSPIは連休前の13日、前日比15.26ポイント（0.28％）安の5507.01で取引を終えた。取引時間中には一時5583.74まで上昇し、過去最高値の更新をうかがう場面もあったが、利益確定売りに加え、連休を前に持ち高調整が優勢となり、引けにかけて下落に転じた。

一般に旧正月連休後の株式市場は、連休中に不確実性がある程度整理され、連休前の資金需要も一巡することで上昇しやすいとされる。実際、直近4年では連休明けに上昇して始まる例が目立った。

2022年の旧正月連休（1月31日～2月2日）後の初取引日には、売られ過ぎとの見方を背景に買いが入り、KOSPIは1.67％上昇した。2023年（1月21日～24日）も、連休中の米ハイテク株高を追い風に1.39％上昇。2024年（2月9～12日）も、政府の企業バリューアップ・プログラムへの期待から翌日に1.12％上昇した。

もっとも、楽観視はできない。2025年の旧正月連休（1月28～30日）直後にはKOSPIが下落した。中国の人工知能企業DeepSeekをきっかけとしたテック株のバブル懸念や、米金利の高止まり観測が連休中に市場で強く意識されたためだ。

当時は1月31日に0.77％安で始まり、2月3日には2.52％下落した。外部環境が悪化すれば、季節要因による上昇パターンが機能しないことを示した事例といえる。

今年は状況がさらに複雑だ。KOSPIは昨年から異例の上昇基調を続け、5500台まで水準を切り上げてきた。短期急騰の反動への警戒が残る中で連休入りする格好となる。

加えて、「第2次トランプ政権」を巡る政策リスクが相場の変動性を高めている。米国市場では足元でテクノロジー株を中心に軟調な動きが続いており、国内株の上昇を支えてきた材料も弱まりつつある。

年初来では、ダウ工業株30種平均が2.99％上昇している一方、Nasdaq総合指数とS&P500はそれぞれ2.99％安、0.14％安となっている。

市場が特に注視しているのは、連休中に発表される米国の主要経済指標だ。16日と18日（現地時間）に公表される米消費者物価指数（CPI）などの結果次第では、連休明けの相場の方向感が大きく左右される可能性がある。物価指標が市場予想を上回れば、Fedの利下げ期待が後退し、株式市場の変動が一段と大きくなる余地がある。

市場関係者は、無理に上値を追うよりリスク管理を優先すべきだと指摘する。連休中は海外市場の変動を直接受けやすいため、現金比率を適切に保ちながら相場環境を見極める必要があるという。

証券業界関係者は「過去のデータでは旧正月明けに上昇する確率が高い点は前向きな材料だが、足元のKOSPIの水準には高値警戒感も強く、第2次トランプ政権を巡る内外の不確定要因も多い」とした上で、「連休中の米ビッグテック株の動向や経済指標を丁寧に確認し、冷静に対応するのが望ましい」と述べた。