ビットコインが足元の下落基調を脱し、年内に15万ドル（約2250万円）へ到達する可能性があるとの見方が浮上している。Cointelegraphは12日（現地時間）、その実現にはテクニカル面と市場環境の双方で複数の条件がそろう必要があると報じた。

まず焦点となるのは、200週単純移動平均線（200週SMA）を上回って推移できるかどうかだ。ビットコインは過去にも2015年と2018年の下落局面で同水準を下値支持線として反発し、その後の強気相場につなげた経緯がある。

足元でも200週SMAが下値支持として機能し続ければ、新たな上昇局面入りへの期待が高まるとみられている。

一方、上昇基調の持続には新規資金の流入が欠かせない。直近のデータでは短期保有者による売りが強まり、27億ドル（約4050億円）規模の資金流出が確認された。

こうした動きは、強気相場への転換に必要な新規マネーが十分に入っていないことを示すシグナルとされる。ただ、ビットコインETFへの資金純流入は足元でプラスに転じており、新規投資家の戻りを示唆する動きとして注目されている。

市場に占めるUSDT比率も重要な指標だ。USDT比率の上昇は投資家のリスク回避姿勢の強まりを意味し、逆に低下すれば資金が再びビットコインを含む暗号資産市場に向かう可能性が高まる。

過去には、USDT比率が8～9％台で頭打ちとなった後に低下する局面で、ビットコインが大きく反発したケースがあったという。

量子コンピューティングを巡る懸念もリスク要因の一つに挙がる。一部の専門家は、量子コンピューターがビットコインの暗号セキュリティを脅かす可能性を指摘しているが、BlockstreamのCEO、アダム・バック氏は「実質的な脅威になるまで20～40年かかる」と述べている。

金融政策も無視できない。米連邦準備制度理事会（FRB）は2026年に少なくとも2回の利下げを実施する可能性があり、トランプ大統領による次期FRB議長人事を通じて、追加利下げ圧力が強まる可能性も指摘されている。

利下げはリスク資産全般の追い風となるため、ビットコインの上昇基調を支える要因になり得る。