Bitcoin（BTC）は短期的に反発し、7万1000ドル台を回復した。ただ、市場ではこれをもって下落局面が終わったとは見ておらず、移動平均線の回復可否や現物ETFの含み損が引き続き警戒材料となっている。

ブロックチェーンメディアのCointelegraphが8日（現地時間）に報じたところによると、Bitcoinは1日で約3％上昇し、7万1000ドルを回復した。先週付けた15カ月ぶりの安値からは約20％戻した水準だが、週次終値を控えるなか、反発の持続性にはなお懐疑的な見方がある。

一部のアナリストは、足元の値動きが2022年の弱気局面と似たパターンを示しているとして、追加下落の可能性を指摘している。独立系アナリストのフィルブフィルブ（Filbfilb）は、「現在のBitcoinの動きは強気シグナルとは言い難い」と述べた。その根拠として、価格が50週指数平滑移動平均線（EMA）の9万5300ドルを下回って推移している点を挙げた。

同氏は、この水準を回復できなければ、中長期での安値更新もあり得るとみている。

トニー・セベリノ（Tony Severino）も複数のテクニカル指標を踏まえ、なお下値余地があるとの見方を示した。BitBullは「Bitcoinでは投げ売りの最終局面がまだ確認されていない」とし、2022年の下落局面との類似性を強調した。

米国のBitcoin現物上場投資信託（ETF）も相場の重荷として意識されている。オンチェーンデータ分析のCheckonchainによると、Bitcoin現物ETFの平均購入価格は約8万2000ドルで、足元の価格はこれを下回っている。このため、市場ではETF投資家の含み損拡大が警戒されている。

あわせて、200週単純移動平均線（SMA）と200週指数平滑移動平均線（EMA）が位置する5万8000〜6万8000ドルは、中長期の重要な支持帯として注目されている。

Cubic Analytics創業者のケイレブ・フランゼン（Caleb Franzen）は、2022年5月の事例を挙げて警戒感を示した。同氏は「当時、Bitcoinが200週移動平均線のゾーンを再テストした際、強気派は反発を期待したが、結果的には追加下落が続いた」と述べ、現在の相場との共通点を指摘した。

一方で、「市場が過去と全く同じように動くわけではない」とも付け加え、今後はボラティリティが一段と高まる可能性があるとの見方を示した。

市場関係者の間では、短期的な戻り局面でも、移動平均線を明確に回復できるかどうかや、現物ETFを巡る需給動向を含むマクロ環境を見極めるまでは、慎重姿勢を維持すべきだとの見方が広がっている。