暗号資産市場で、アルトコインへの関心が2年ぶりの低水準に落ち込んでいる。SNS上の関連する言及や検索量が大きく減る一方、市場指標は「ビットコイン・シーズン」を示しており、投資マネーがビットコインに集中する構図が鮮明になっている。Cointelegraphが5日に報じた。

暗号資産のセンチメント分析を手がけるSantimentによると、ソーシャルメディア上でアルトコインに関する言及が急減している。投資家の関心がビットコインに集まっているためだという。

具体的には、2025年7月にDogecoin（DOGE）が30日間で59％上昇した局面で、アルトコインのソーシャルスコアは750を記録した。これに対し、直近の2月最終週は33まで低下した。Google Trendsでも同様の傾向が確認されており、「アルトコイン」の検索指数は8月中旬の100から2月末には4まで落ち込んだ。

もっともSantimentは、こうした極端な関心低下が、かえってアルトコイン相場の上昇局面に先行するシグナルになり得るとの見方を示した。市場の注目度が薄い局面は、買い場を示すサインになりやすいとしている。

市場指標も足元ではビットコイン優位を示している。CoinMarketCapのアルトコイン・シーズン指数は100点満点中34点で、「ビットコイン・シーズン」を示唆した。同指数は、直近90日間における時価総額上位100のアルトコインのうち、どれだけがビットコインを上回るパフォーマンスを示したかをもとに算出される。

暗号資産市場全体の時価総額は、前年10月以降で43％減少し、足元では2兆4500億ドル（約367兆5000億円）規模となっている。

こうしたなか、ドナルド・トランプ米大統領が暗号資産市場の構造改善を促した後、ビットコインは24時間で7.51％上昇した。MN Trading Capital創業者のミカエル・バン・デ・ポペ氏は、ソーシャルメディア上のアルトコインへの関心は24カ月ぶりの低水準にあるとしたうえで、ビットコインの上昇が一服すれば、アルトコインが再び注目を集める可能性が高いと述べた。

一方、市場では政策・人事面の動きにも関心が集まっている。トランプ大統領は最近、ケビン・ウォーシュ氏を連邦準備制度理事会（FRB）議長候補に正式指名した。ウォーシュ氏は過去にビットコインを前向きに評価していた人物として知られる。上院での採決日程は未定だが、民主党の反対が見込まれている。