GoogleのAIモデル「Gemini」が、暗号資産Cardano（ADA）の2027〜2030年における価格見通しを示した。2030年については、強気シナリオで45ドルに達する可能性があると試算した一方、実現には技術開発の進展や採用拡大が前提になると指摘している。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」は4日、GeminiによるCardanoの長期予測を報じた。米国とイランを巡る地政学リスクやマクロ経済の不透明感が市場の重荷となるなか、投資家の関心は短期の値動きより中長期のシナリオに向かっているという。

Geminiは、Cardanoの長期的な価格動向について、採用の進み具合、技術開発の実行力、市場サイクルの影響を大きく受けると分析した。Cardanoは予測時点で0.2650ドルとなり、24時間で1.48%下落、年初来では20%以上下げていた。

2027年の見通しはシナリオごとの差が大きい。弱気シナリオでは0.28〜0.90ドル、中立シナリオでは1.00〜1.50ドル、強気シナリオでは年末時点で4.50〜18ドルを見込んだ。

2028年は上限をさらに引き上げた。弱気シナリオでは0.95ドル未満にとどまる一方、強気シナリオでは5.25〜23ドルを想定。2029年は弱気で0.35〜1.15ドル、強気で6.68〜35ドルとの見方を示した。

2030年については、弱気シナリオで0.32〜1.50ドル、強気シナリオで4.50〜45ドルを想定した。The Crypto Basicは、45ドルのシナリオが実現した場合、足元の価格に比べて1万6881%の上昇に当たると伝えている。

Geminiは、長期的な上昇要因としてスケーラビリティ強化を挙げた。なかでもスケーリングソリューション「Hydra」や、Cardanoの開発ロードマップにおける「Basho」段階の進展が、処理能力の向上や手数料の低下につながる可能性があるとした。

あわせて、ガバナンス体制の整備が分散性と信認の向上につながり、機関投資家の採用が「ビジョン2030」ロードマップの重要な変数になると分析した。企業向けインフラの拡充や、実物資産のトークン化（RWA）も採用拡大を左右する要素として挙げている。

またGeminiは、2028年頃のビットコイン半減期が暗号資産市場の強気サイクルを促す可能性があり、その局面でCardanoも市場全体の流れに連動するとの見方を示した。

一方で、高値シナリオの実現にはハードルもあるとした。Geminiは、Cardanoが10ドルを超えるには時価総額が3600億ドルを上回る必要があるとし、短期間での到達は容易ではないとみている。

Geminiは、Cardanoには長期的な上昇余地があるとしつつも、採用のスピードとレイヤー1（L1）市場での競争激化が目標達成の鍵を握ると強調した。

市場では今後、Cardanoが技術アップグレードを計画通りに進められるかに加え、企業や機関投資家向けの活用事例をどこまで広げられるかが注目点となる。AIによる価格予測は前提条件や市場環境によって大きく変わるため、投資家にはボラティリティの高まりも踏まえた見極めが求められる。