SPCとCJ Foodvilleが、それぞれ展開するParis BaguetteとTous Les Joursのパン・ケーキを値下げする。小麦粉など一部原材料の価格下落に加え、政府の物価安定方針も重なり、食品業界では価格見直しの動きが広がるかに関心が集まっている。ただ、ラーメンや菓子への波及は限定的との見方が多い。

業界によると、SPCとCJ Foodvilleはフランチャイズブランドの値下げ方針を公表した。Paris Baguetteは13日からパンやケーキなど11品目を値下げし、Tous Les Joursは12日から17品目の供給価格を引き下げる。

Paris Baguetteは、あんパン、ソボロパン、シュークリームパンを1600ウォンから1500ウォンへそれぞれ100ウォン値下げする。ケーキは5品目を対象に、最大1万ウォン引き下げる。

Tous Les Joursは、あんパンや「マグマグ栗食パン」、「生生生クリーム食パン」など主力のパン17品目について、推奨消費者価格を100～1100ウォン引き下げる。一部のキャラクターケーキも1万ウォン値下げする。

両社は値下げの理由について、物価安定に協力し、消費者負担を軽減するためだと説明している。

業界では、今回の値下げについて、政府の物価安定方針を意識した面が大きいとの見方が出ている。政府が砂糖や小麦粉の主要企業による談合を問題視するなど、物価安定に向けた姿勢を強める中、各社が先手を打ったとの受け止めがある。

公正取引委員会は先月、CJ CheilJedang、Samyang、Daehan Sugarの製糖3社による砂糖価格の談合を摘発した。課徴金は4083億ウォンに上った。CJ CheilJedangが一般消費者向けと業務用の小麦粉価格を引き下げたことから、グループ会社であるCJ FoodvilleのTous Les Joursが値下げに踏み切るかどうかにも注目が集まっていた。

チュ・ビョンギ公正取引委員長の最近の動きも影響したとの見方がある。チュ委員長は先月27日、CJ FoodvilleやGenesis BBQ、Paris Croissantなど外食企業7社との協約締結式に出席し、値上げなどに関する情報提供体制を設けたうえで、「原材料価格下落の恩恵を国民が享受できるよう配慮してほしい」と要請した。

小麦粉価格の下落がベーカリー商品の値下げに一部反映されたことで、ラーメンや菓子業界にも価格調整の動きが広がるかが次の焦点となっている。

ただ、ラーメン業界では、小麦粉価格が下がっても製品価格の引き下げに直結させるのは現実的に難しいとの見方が大勢だ。最終製品に占める原材料コストの比率が限定的なうえ、為替や人件費、販促費、物流費など複数のコスト要因が価格に影響するためだ。

ここ数年、ラーメン各社は値下げと値上げの両方を経験しており、今年の価格改定には慎重姿勢を崩していない。Nongshim、Ottogi、Samyang Foods、Paldoは2023年7月、当時の副首相兼企画財政部長官だったチュ・ギョンホ氏が、国際小麦価格の下落を理由にテレビ番組で値下げを求めた後、ラーメン価格を引き下げた。

その後、昨年3月にはNongshim、Ottogi、Paldoが再び値上げした。Samyang Foodsは昨年の値上げには加わっておらず、再度の値下げは難しいとの見方が出ている。

菓子業界も事情は大きく変わらない。製品によっては小麦粉や砂糖の比率が低く、ココアや油脂類、包装材など他の原価項目の影響が大きいため、ベーカリーのように機動的に価格を見直すのは難しいという。

業界では、原価構造に加え、流通費や販促費の違いもあることから、ラーメンや菓子への価格調整の波及は品目ごとに選別的に進む可能性が高いとみている。

ラーメン業界関係者は「ラーメンで小麦粉が占める原材料比率は20％以下で、最終製品の生産において小麦粉価格がラーメン価格に与える影響は1％程度にすぎない」としたうえで、「仮に値下げを検討しても、実際の価格引き下げにつながるかは未知数だ」と話した。