暗号資産関連の人気YouTubeチャンネル「Altcoin Daily」が、主要暗号資産7銘柄の買い増しを投資家に呼びかけた。中東情勢の緊迫化で市場のボラティリティが高まるなかでも、足元の下落局面を長期投資の好機と捉えるべきだとしている。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicによると、Altcoin Dailyは3月3日、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）に加え、XRP、ソラナ（SOL）、BNB、カルダノ（ADA）、チェーンリンク（LINK）の購入を推奨した。こうした見解は、200万人超のフォロワーを抱える同チャンネルのX（旧Twitter）アカウントでも示された。

その前には、中東地域の地政学的緊張の高まりを背景に、暗号資産市場が急落した。イラン最高指導者アリ・ハメネイが死亡したと伝わったことを受けて軍事的緊張が強まり、ビットコインは6万3400ドル、イーサリアムは1840ドル、XRPは1.27ドル、ソラナは77ドルまで下落した。

その後は、ドナルド・トランプ米大統領が追加の軍事行動の可能性に言及したことで調整局面を挟んだものの、相場は急反発した。ビットコインは6万5000ドル台から7万ドル近辺まで上昇し、イーサリアムは2080ドル、XRPは1.41ドル水準まで持ち直した。

市場関係者の間では、反発の背景としてレバレッジポジションの清算やショートスクイーズに加え、暗号資産ファンドからの資金流出の鈍化が買いを後押ししたとの見方が出ている。

Altcoin Dailyは今回の反発について、暗号資産がマクロ経済や地政学リスクに対するヘッジ手段となり得るとの「ナラティブ」を強めたと評価した。

一方で、業界内では中長期の強気見通しも続いている。「Rich Dad Poor Dad」の著者ロバート・キヨサキは、ビットコインが金の急騰に似た「爆発的な上昇」を見せる可能性があると予測した。カルダノ創業者のチャールズ・ホスキンソンも、「暗号資産市場の最高の時期はまだ来ていない」との見方を示した。アーサー・ヘイズは、イランを巡る紛争が長期化すれば金融緩和が拡大し、ビットコインに追い風となる可能性があると主張した。

ただ、一部のアナリストは市場がなお弱気局面にあると警戒している。ボラティリティの高い展開が続くなか、投資家には慎重な投資判断と徹底したリスク管理が求められる。

Altcoin DailyはXへの投稿で、「ビットコイン、イーサリアム、ソラナ、カルダノ、チェーンリンク、XRP、BNBを買うべきだ。暗号資産が未来だ」と訴えた。