2025年1月20日のドナルド・トランプ米大統領再就任日に主要な暗号資産へ各1万ドルを投資していた場合、足元の評価額はそろって当初を下回る水準となる。ブロックチェーン専門メディアThe Crypto Basicは2月27日、暗号資産評論家ヘンリーのデータを基に、再就任日以降の主要銘柄の値動きを比較した。

再就任当日の価格は、ビットコインが10万1100ドル（約1517万円）、イーサリアムが3208ドル（約48万1200円）、XRPが2.95ドル（約443円）。これに対し、足元ではビットコインが6万8400ドル（約1026万円）、イーサリアムが2000ドル（約30万円）、XRPが1.37ドル（約206円）まで下落している。

時価総額も大きく縮小した。ビットコインは約2兆ドル（約300兆円）から1兆3300億ドル（約199兆5000億円）へ、イーサリアムは3830億ドル（約57兆4500億円）から2400億ドル（約36兆円）へ減少。XRPも1700億ドル（約25兆5000億円）から850億ドル（約12兆7500億円）へ半減した。

これらの価格を基に試算すると、再就任日に各1万ドル（約150万円）を投じた場合の現在の評価額は大きく目減りする。XRPは下落率が約53%と3銘柄で最も大きく、1万ドルは約4700ドル（約70万5000円）となる。

ビットコインは約34%下落し、評価額は約6600ドル（約99万円）。イーサリアムも約38%下落し、約6200ドル（約93万円）となる。

一方、先行きの反発を見込む声もある。米国でCLARITY法案などを通じて規制の明確化が進めば、XRPが5〜10ドルのレンジを回復する可能性があるとの見方が出ており、上昇余地は大きいとみるアナリストもいる。

直近のフォーラムでは、トランプ大統領の次男エリック・トランプが、ビットコインは長期的に100万ドル（約1億5000万円）に達し得るとの見解に触れた。仮にビットコインが現在の6万8400ドルから100万ドルまで上昇した場合、再就任日に1万ドルで取得した0.0989BTCの価値は約9万8900ドル（約1483万5000円）に膨らむ計算だ。

もっとも、再就任後の軟調な値動きについては、関税政策を含むマクロ要因や地政学リスクが重なり、投資家心理が冷え込んだ影響を指摘する声もある。再就任日を起点にした「各1万ドル投資」は3資産とも評価損の状態にあり、値動きの大きいアルトコインほど下落幅と反発幅の双方が拡大しやすい点には注意が必要だ。

参考として、再就任時に2万ドル（約300万円）を投じていた場合の現在価値は、BTCが1万2100ドル（約181万5000円）、ETHが9020ドル（約135万3000円）、XRPが8360ドル（約125万4000円）、LINKが7450ドル（約111万7500円）、SOLが5860ドル（約87万9000円）、DOGEが4600ドル（約69万円）、ADAが4680ドル（約70万2000円）、AVAXが4240ドル（約63万6000円）、SEIが4010ドル（約60万1500円）、DOTが3540ドル（約53万1000円）、ENAが2160ドル（約32万4000円）、APTが1740ドル（約26万1000円）、TRUMPが1010ドル（約15万1500円）、MELANIAが200ドル（約3万円）とされている。