Ethereum共同創業者のビタリック・ブテリン氏は最近の投稿で、2026年を「コンピューティングにおける自己主権」を取り戻す年にすべきだと訴えた。対象はブロックチェーン業界にとどまらず、デジタル社会全体だという。中央集権型サービスに預けるデータを減らし、分散型ツールへの移行を進める必要があると強調した。
同氏は、2025年以降に分散型ツールの利用を大幅に増やしたと説明した。暗号化された分散型ドキュメントプラットフォーム「Fileverse」を主に利用し、メッセージング手段としては「Signal」を中心に使っているという。
2026年に入ってからは、「Google Maps」から「OpenStreetMap」へ、「Gmail」から「ProtonMail」へと切り替えたと明らかにした。理想的な環境として、エンドツーエンド暗号化を標準で備えた通信ツールを使うことも挙げた。
ローカルで動作する大規模言語モデル（LLM）の構築も試行を続けているが、ユーザー体験のラストワンマイルと消費電力の問題が、なお課題として残っているという。
一方で、「利用者の少ないツールを選ぶのは現実的ではない」との批判に対し、ブテリン氏は、そうした発想が過去に「Liberty Reserve」のような中央集権型システムの失敗を招いたと反論した。「誰もが使うツールだけを追い求める姿勢そのものが問題だ」とし、ユーザーデータを吸い上げ、複数の権力主体にさらされかねない中央集権型製品への無批判な依存に警鐘を鳴らした。
著者について
Chi-gyu Hwang
delight@d-today.co.kr