Samsung Displayは、忠清南道・牙山第2団地への投資を5年ぶりに再開する。フォルダブル端末やノートPC、タブレットなどIT向けOLED需要の拡大に対応する狙いで、新工場「A7」を来年初めに着工し、2028年の完成を目指す。
イ・チョン代表取締役社長は30日、器興のSamsung Display Researchで開かれた創立14周年記念式で、「第2団地への投資は、単なる生産能力の拡大ではなく、成長に向けた大胆な挑戦であり、われわれの未来そのものだ」と述べた。
牙山第2団地では、2021年に工事が中断していたが、今回5年ぶりに投資を再開した。Samsung Displayは最近、第2団地内に建設するA7工場の躯体工事を発注したとしている。
イ・チョン代表取締役社長は2026年を事業の転換点と位置付けた。第8.6世代OLEDやフォルダブル、AIデバイスを巡り、高い目標に挑んだ1年だったと振り返り、「過去14年間の革新が現在のSamsung Displayを形作ったように、いまの新たな挑戦が今後の成長を導く」と語った。
また、事業環境を打開する鍵として、基本の徹底と技術力を挙げた。会社の現在と未来を守るには、顧客の信頼と技術リーダーシップを改めて確立する必要があると強調。競合を圧倒する差別化技術の確保を生存条件に据え、既存事業の枠を超えた事業化力を高めながら、新市場を着実に切り開くべきだと述べた。
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Dae-geon Seok
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