世界の再生可能エネルギーによる発電量が2025年、石炭火力の発電量を上回った。太陽光発電と風力発電の拡大を背景に、化石燃料中心だった世界の電源構成に変化が広がっている。

Cleantechnicaが28日（現地時間）に報じたところによると、2025年の世界の発電量に占める再生可能エネルギーの比率は約34%となり、石炭火力を初めて上回った。

エネルギー分野のシンクタンクEmberの分析では、2025年の再エネ発電量は1万730テラワット時（TWh）で、全体の33.8%を占めた。これに対し、石炭火力は1万476TWh、構成比は33.0%だった。

一方で、石炭や天然ガスを含む化石燃料全体の発電比率は約57%と、依然として再エネを上回っている。

再エネ拡大をけん引したのは太陽光発電だ。2025年の太陽光発電量は前年比で600TWh超増加し、世界の電力需要増加分の約75%を賄った。

風力発電を合わせると、太陽光と風力で新たな電力需要の約90%を吸収した計算になる。

設備容量の増加も加速した。国際再生可能エネルギー機関（IRENA）によると、2025年の世界の再生可能エネルギー設備容量は5149ギガワット（GW）に達した。

この1年で692GWが新たに加わり、前年比15.5%増となった。2025年に導入された新規発電設備容量の85.6%は再生可能エネルギーが占めた。

コスト低下も普及を後押ししている。2010年から2024年にかけて、大規模太陽光の発電コスト（均等化発電原価）は90%、陸上風力は70%低下した。

バッテリー蓄電技術の進展も、再エネの活用を広げる要因とみられている。

企業による再エネ調達も拡大している。Google、Meta、Amazon、Microsoft（MS）などのビッグテックは2025年、計約27GW規模の新たな太陽光・風力発電設備の確保を主導した。

ただ、送電網への接続の遅れや許認可手続き、発電量の変動といった課題はなお残る。国際エネルギー機関（IEA）は、米国と中国では2030年までにデータセンターの新たな電力需要を、再エネよりも化石燃料が多く賄う可能性があると予測している。

再エネ発電量が石炭火力を上回る歴史的な節目を迎えた一方、安定供給の実現には送電網の増強とエネルギー貯蔵設備への投資を並行して進める必要がある。