中国の車載電池大手CATLは、全固体電池の開発を加速している。20Ah級セルの試作を進めており、2027年の小規模生産開始と2030年前後の量産開始を目指す。

Electrekが28日付で報じたところによると、CATLは投資家向けの説明で、「全固体電池の研究開発に継続的に投資しており、来年には小規模生産に入る計画だ」と明らかにした。

CATLが開発しているのは、硫化物系固体電解質を採用した全固体電池だ。現在は20Ah級セルの試作を進めており、エネルギー密度500Wh/kgを目標としている。

全固体電池は、従来のリチウムイオン電池で使う液体電解質を固体に置き換える技術で、高いエネルギー密度と安全性の向上が期待されている。一方で、量産化に向けてはなお技術的な課題が残る。

CATLが採用する硫化物系固体電解質は、イオン伝導度が高く、加工性にも優れるとされる。ただ、充放電の過程で電極と電解質の安定した接触を維持しにくい点が課題だ。

このため、試作段階に入ったとしても、実際にEVへ搭載するには耐久性や安全性、生産歩留まり、価格競争力などについて追加の検証が必要になる。

CATLは、初期の生産量は限定的になるとみている。本格量産の時期については、2030年前後になるとの見通しを示した。

ロビン・ズン会長兼最高経営責任者（CEO）は6月のサマーダボス・フォーラムで、全固体電池の技術成熟度を9段階中4と評価した。量産に向けた技術的な完成度は、なお十分ではないとの認識を示した格好だ。

全固体電池を巡っては、各社の開発競争が激しくなっている。トヨタは2027〜2028年に全固体電池を搭載したEVの投入を計画する。Samsung SDIは2027年下半期の全固体電池量産を目指しており、初期の商用化先としてヒューマノイドロボットの活用を検討している。

BYDも2027年に硫化物系全固体電池の小規模生産を始め、2030年までに生産規模を拡大する計画だ。

一方、CATLは今年1〜8月の世界EV用電池市場で39.4%のシェアを占め、首位を維持した。既存の車載電池市場をリードするCATLが、全固体電池分野でも競争力を確保できるかが注目される。