Appleの主要サプライヤーであるSK hynixが、DRAMとフラッシュメモリの供給逼迫が少なくとも2030年まで続く可能性があるとの見方を示した。主要部材の調達コストが上昇すれば、Appleの製品原価を押し上げる要因になりそうだ。

米メディア9to5Macが28日（現地時間）に報じたところによると、Appleはメモリの優先供給を確保した大手テック企業14社の一つとされる。ただ、優先供給の対象であっても、市況に連動した価格上昇まで回避できるわけではない。

SK hynixは、AI関連需要の拡大でメモリ需要が伸び続ける一方、短期間で供給を増やすのは難しいとみている。需給逼迫が長引けば、メモリ価格は高止まりし、電子機器メーカーの原価負担も重くなる可能性がある。

Appleはこれまで、強い購買力を背景に部品サプライヤーとの価格交渉で優位性を保ってきた。ただ、メモリやフラッシュメモリの市場では、供給不足によってその交渉力が制約される可能性がある。必要量を安定確保するには、大幅な値上がりを受け入れざるを得ない局面も想定されるためだ。

英The Registerによると、SK hynixは大手テック企業14社と長期契約を結び、優先発注を保証している。一方で、この契約は市場環境に応じた価格調整を認める内容とされ、Appleが優先供給先に含まれていてもコスト増は避けにくいことを示している。

メモリに加え、プリント基板（PCB）も供給制約に直面する可能性がある。Nikkei Asiaは、技術の高度化に伴ってPCBの多層化が進み、高帯域への対応も求められることで、製造の複雑さが増していると報じた。これにより供給可能なサプライヤーは絞られ、納期も長期化しているという。

Appleは6月、部品価格の上昇を抑える取り組みを進めていると明らかにしていた。ただ、現時点では十分な緩和には至っていないもようだ。メモリやフラッシュメモリ、PCBといった主要部材の供給制約が続けば、原価負担の増加を通じて今後の製品価格に上昇圧力がかかる可能性がある。