ビットコインは8万7700ドル近辺で上値の重い展開が続いている。含み損を抱えていた投資家の戻り売りが出やすい一方、新規需要がその売り圧力を吸収し切れていないためだ。下値では、8万〜8万1500ドルに位置する現物ETFの平均取得単価帯が支えとして機能するかが注目される。

Cointelegraphが21日（現地時間、火曜日）に報じたところによると、オンチェーン分析企業Glassnodeは、平均取得単価付近で戻り売りが出る一方で、新規資金の流入が十分ではないと分析した。

現在、6〜12カ月保有層の損益分岐点は8万7700ドル、1〜2年保有層は9万9500ドル。ビットコインは年初来、こうした保有層の平均取得単価に接近するたびに上昇が鈍る場面が目立っている。

2025年11月には、ビットコインが当時の6〜12カ月保有層の平均取得単価だった9万4000ドルを下回った。2026年1月には、9万7100ドルまで上昇していた同取得単価のトレンドライン突破を試したものの、抵抗に阻まれ、その後の価格は3割超下落した。これまで下値を支えていた平均取得単価が、含み損解消の売りが出やすい上値抵抗へと転じた格好だ。

1〜2年保有層でも同様の動きが見られた。2026年2月にビットコインが当時の平均取得単価である7万6900ドルを割り込み、この層は評価損の局面に入った。5月には平均取得単価が8万2000ドルを上回る水準まで切り上がり、ビットコインはこの近辺で上昇が一服した後、約25%下落した。10月初旬の戻り局面でも売りを増やしたという。

テクニカル面でも、8万7000ドル台には複数の抵抗要因が重なる。年初来の始値である8万7490ドルと、20カ月単純移動平均線の8万7165ドルがこの価格帯に集中している。ただ、Glassnodeは、過去にはビットコインが同移動平均線をサポートとして回復した後、最高値を更新したケースもあると説明している。

下値の重要ゾーンとして挙げられるのは8万ドル前後だ。ビットコイン現物ETFの平均取得単価は8万1500ドル、二次市場で取引されたビットコインの平均取得単価を示す「トゥルー・マーケット・ミーン」は7万7500ドル、6カ月以下の短期保有者の損益分岐点は7万4600ドルと集計された。

オーダーブック上でも、8万ドル近辺には買い注文が積み上がっている。Glassnodeは、8万〜8万1500ドルを、買い需要とビットコイン現物ETFの平均取得単価が重なる支持帯とみる。この水準を下回れば、8万ドル割れの清算ゾーンに加え、7万8000ドル近辺のトゥルー・マーケット・ミーンが次の下値メドになると分析した。

今後の焦点は、8万7700ドルの抵抗帯を上抜けられるか、そして8万〜8万1500ドルの支持帯を維持できるかにある。上昇基調を取り戻すには、含み損解消の売りをこなすだけの新規需要が必要になる。下落局面では、現物ETFの平均取得単価とオーダーブック上の買いが下値を支えられるかが重要になりそうだ。