Solanaは、コンセンサス機構を刷新するアップグレード「Alpenglow」をメインネットに導入した。取引の最終確定時間を従来の約12.8秒から約150ミリ秒へ短縮することを目指す。ただ、同日時点でメインネット上で確認された確定時間は6.6秒だった。

Cointelegraphが21日（現地時間）に報じた。Alpenglowは、Solanaの既存コンセンサスモデル「TowerBFT」を置き換える大型アップグレードで、最終確定時間を約99%短縮する構想を掲げる。

利用者にとっては、取引がほぼ即時に確定する体感に近づける狙いがある。Solana Foundationは、こうした低遅延化が決済や取引清算、アプリケーションの応答性改善につながるとみている。

第1段階は「Votor」。従来の投票・最終化メカニズムを、バリデーターの直接投票と証明書ベースの仕組みに改め、確定時間を約150ミリ秒水準まで引き下げることを目標とする。

次の段階では、ブロックデータ配布プロトコル「Rotor」を導入する。Rotorは、現行の「Turbine」に代わる仕組みとして設計された。

もっとも、メインネット導入によって直ちに目標値が実現するわけではない。同日時点でAlpenglowのダッシュボードに表示されたSolanaメインネットの取引確定時間は6.6秒、スループットは毎秒4721件だった。

アップグレードを手がけた研究チームのAnzaは、AlpenglowをSolana立ち上げ以降で最大の変更の一つと位置付ける。レイテンシーが150ミリ秒水準まで低下すれば、応答性の面でWeb2インフラに匹敵し得るとの見方も示した。

Alpenglowは、Solanaが最近進めてきた低遅延化の流れに沿う取り組みでもある。8月には、ローンチ後初めてスロット時間の短縮に踏み切り、200ミリ秒へほぼ半減する計画を進めてきた。

Solana Foundationによると、こうした施策はネットワーク遅延の抑制と確認速度の向上が狙いだ。関連計画の第4段階は10月に完了した。

SolanaのバリデーターはAlpenglowに続き、「Agave 4.5」アップグレードの開発にも着手する予定だ。柱となるのは、特定トランザクションでサポートするアカウント数を64から96に増やすこと。Agave 4.5は開発中で、2026年12月の適用を計画している。

今後の焦点は、目標とする150ミリ秒水準の確定時間を、実際のメインネット環境でどこまで安定的に実現できるかにある。Solanaはコンセンサス構造の刷新、スロット時間の短縮、後続プロトコルの更新を並行して進め、ネットワークの応答性向上を急いでいる。