Ethereum Foundationは、2029年12月までにEthereumメインネット全体の量子耐性化を完了するロードマップを公表した。ブロックチェーンメディアのCoinPostが8日に伝えた。対象はL1の実行層、合意層、データ層で、各層を段階的に量子耐性のある構造へ移行する計画だ。

日程は、Google、Cloudflare、Microsoftが掲げる2029年の移行目標に合わせて設定した。既存の暗号方式を脅かす量子コンピュータ時代の「Q-day」が、早ければ2030年にも到来し得るとの見方を踏まえたという。

Foundationは、少なくとも2027年1月までは現行の期限を維持する。その後は外部の専門家の助言を受け、量子技術の進展ペースを改めて評価する方針だ。

Ethereumは次の大型アップグレード「Glamsterdam」を、今年12月に実施することを目標としている。その後、さらに5回のアップグレードを経て、完全な量子耐性の実現を目指す。Glamsterdamが予定通り今年12月に適用された場合、以降は1回平均7.2カ月のペースで開発を進める必要がある。

一方で、開発の遅れも織り込む。アップグレードの周期が平均12カ月に延びた場合でも、最小限のポスト量子暗号実装を導入し、ネットワークの全構成要素の置き換えが完了する前に、Ethereumを量子耐性インフラへ暫定的に移行できるようにする考えだ。

ロードマップの最初の試金石となるのが、Glamsterdamに続くアップグレード「Hegota」だ。Hegota自体はポスト量子対応を主軸とするものではないが、並行開発の体制が実際に機能するかどうか、また、その後のPQアップグレードを予定通り進められるかを見極める最初のテストに位置付けている。

Hegotaでは、FOCILと「Frame Transaction」（EIP-8141）を優先課題に挙げた。FOCILについては、特定のビルダーに依存せず、有効なすべてのトランザクションを一定時間内にオンチェーンへ反映させることを担保する技術だと説明している。

Frame Transactionは、量子耐性の確保や鍵交換、secp256k1からの移行を支える仕組みとされる。

Ethereum Foundationは、ロードマップの実行にはエコシステム全体の協力が欠かせないと強調した。研究、仕様策定、プロトタイプ開発を並行して進める必要があるとしている。

あわせて長期課題として、高速な取引確定、プライバシー保護、状態データ増加への対応、zkEVMの研究も進める方針を示した。