CD Projekt Redは、メモリ供給不安の長期化や次世代コンソールの発売遅れ観測が広がる中でも、コンソール市場の優位性は揺らがないとの見方を示した。ハードウェア価格の上昇や部材調達の不透明感が続いても、手軽さや裾野の広さは引き続き強みになるとみている。

TechRadarが2日（現地時間）に報じたところによると、CD Projekt Red共同最高経営責任者（CEO）のミハウ・ノバコフスキ氏は、Sony、Microsoft、Nintendoの次世代機について、足元のメモリ需給逼迫を乗り切れるとの見通しを示した。

背景には、PCやゲーム機を含むハードウェア市場全体で続くRAM不足がある。メモリ価格の上昇は、PCメーカーやゲーム機各社のコスト負担を押し上げている。

業界では、2027年以降もメモリ不足が深刻化する可能性があるとの見方が出ている。Samsung Electronics、SK hynix、Micronといった主要メモリメーカーによる設備投資の拡大が見込まれる一方、短期的に需給逼迫が解消するとの見方は限定的だ。

ノバコフスキ氏は、こうした環境下でもコンソールの役割は縮小しないとみる。カジュアル層やセミカジュアル層の取り込みにおいて依然重要なプラットフォームであり、機器を接続すればすぐ遊べる手軽さを強みとして挙げた。

高性能PCと比べて参入ハードルが低い点も、今後の競争力につながると説明した。

一方で、価格上昇は現実的な課題だと認めた。市場全体として足元の供給不安を乗り越える可能性はあるものの、価格面の負担は無視できないとの認識を示した。

メモリをはじめとする部品価格が上昇すれば製造コストが膨らみ、最終的には消費者向けの販売価格にも影響し得るためだ。次世代機の発売が遅れる可能性については慎重な姿勢を示し、市場ではさまざまな観測が出ているものの、現時点で発売時期がどう変わるかは見通せないと述べた。

CD Projekt Redは、次世代機の投入時期が変わった場合でも、開発戦略は調整可能との立場を示している。発売が後ろ倒しになれば、一部のゲーム企画を将来に先送りするなど、開発計画に変更が生じる可能性があると説明した。

ただ、事業面で大きな懸念は抱いていないとし、コンソールプラットフォームは今後も市場に残り続けるとの見方を示した。

コンソール市場を巡る変数は、メモリ供給だけではない。物理メディアの縮小とデジタル移行も、ゲーム業界の主要論点として浮上している。

特にSonyについては、2028年1月からPlayStation向け物理ディスクの生産を中止する計画が伝えられており、ユーザーの反発を招いている。

デジタル専用の構造が強まれば、ゲームの所有権や利用形態を巡る消費者の不安が高まる可能性がある。プラットフォームへのロイヤルティや販売手法にも影響し得る要素だ。

パブリッシャーにとっては、状況はさらに複雑になる。ハードウェア価格の上昇可能性や次世代機の発売遅れ観測に加え、物理メディア縮小が同時進行しているためだ。

それでもCD Projekt Redのメッセージは明確だ。コンソールは今なお、マス市場向けゲーム流通の中核を担うプラットフォームであり、市場環境が変化しても、開発各社は発売時期や開発戦略を調整して対応できるとしている。

今後の焦点は、メモリ供給不安が次世代コンソールの価格と発売時期にどの程度影響するかだ。デジタル移行を巡るユーザーの反発が重なれば、コンソールメーカーとゲームパブリッシャーの双方が、ハードウェア戦略と販売方式の追加調整を迫られる可能性がある。