Metaは、撮影中であることを示す表示LEDを覆ったり損傷させたりしたスマートグラス数千台について、カメラ機能を無効化した。眼鏡型カメラによる無断撮影への懸念が高まる中、ハードウェアの改ざんを検知して機能を停止する仕組みを強化し、プライバシー保護を徹底する。

米Business Insiderが2日（現地時間）に報じたところによると、Metaは最近のソフトウェアアップデートを通じ、表示LEDが改ざんされたスマートグラスのカメラ機能を無効化した。対象は数千台に上り、これまで販売したMeta AIグラス全体の0.1％未満に当たるという。正確な台数は公表していない。

Metaのスマートグラスは本体前面に白色の表示LEDを備え、写真や動画の撮影時に点滅して周囲に知らせる仕組みになっている。第2世代モデルからは、このLEDが覆われていることを検知すると、自動的にカメラを使えなくする機能を搭載していた。

ただ、一部の利用者が撮影開始後にLEDを覆ったり、ドリルなどで表示LEDを損傷させたりして、この保護機能を回避する事例が確認されていた。

今回のアップデートでは、こうした回避手段にも対応した。ステッカーなどでLEDを覆った場合は、取り除けば再び撮影できる。一方、表示LEDに穴を開ける、破壊するといった物理的な改ざんが検知された場合は、カメラ機能を恒久的に無効化する。

今回の措置は、Metaのスマートグラスを巡るプライバシー侵害への懸念が強まる中で打ち出された。無断で他人を撮影した動画がオンラインに投稿される事例が出ているほか、ソーシャルメディア上では批判的な呼称も広がっている。イベント会場や一部施設でスマートグラスの使用を制限する動きも出ている。

Metaは、表示LEDは装着者だけでなく周囲の人も守る中核的な仕組みだとしている。LEDを覆ったり無効化したりした場合は、カメラ機能も自動的に停止する仕様で、今後も改ざん検知機能を強化していく方針だ。

なお、Ray-Ban MetaやOakley Metaを含むスマートグラスの販売数は、昨年700万台を超えた。