XRPは足元で1.34ドル前後のレンジ推移が続いている。現物ETFへの資金流入は下支え材料となっているが、デリバティブ市場ではロング清算が増加しており、相場は方向感を欠く。市場の関心は、米クラリティ法案を巡る上院採決に移りつつある。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」によると、XRPは1日（現地時間）時点で、約2週間前に1.70ドル近辺まで上昇したものの、同水準で伸び悩んだ。その後は調整局面に入り、現在は1.34ドル前後で取引されているという。

テクニカル指標も強弱が交錯している。移動平均線は買いシグナルを示している一方、相対力指数（RSI）は43前後まで低下し、中立水準を下回って推移した。相場の流れが買いか売りのどちらかに傾けば、値動きが再び荒くなる可能性がある。

短期的な変動を高める要因として、デリバティブ市場の動きも意識されている。直近12時間のロング清算額は170万ドル（約2億5500万円）で、清算総額221万ドル（約3億3150万円）の約77%を占めた。24時間ベースでもロング清算は213万ドル（約3億1950万円）と、全体の64%に達した。主要な価格帯で売買が集中すれば、清算の連鎖がXRPの値動きを一段と増幅する可能性がある。

一方で、資金流入は引き続き支援材料だ。XRPの現物ETFへの累計資金流入は、足元で約16億6000万ドル（約2490億円）に達している。

今後の方向性を見極めるうえでは、規制面のイベントも重要になる。米クラリティ法案には、XRPを他の資産とともに、米商品先物取引委員会（CFTC）の監督下にあるデジタル商品として位置付ける内容が盛り込まれている。法案が可決されれば、裁判所判断後も残っていた規制面の不透明感が和らぎ、XRPの法的位置付けが一段と明確になる可能性がある。

市場では、米上院が9月15日に予定する採決にも注目が集まっている。予測市場Polymarketでは、同法案が年内に進展する可能性は15%と織り込まれている。採決が成立すれば、機関投資家の需要拡大への期待が高まり、XRPが目先の抵抗帯を上抜ける余地が意識されそうだ。

価格面では、1.51ドルを明確に上抜けられるかが焦点となる。これを突破すれば、1.60ドルを経て、9月末に2.00ドルを試すシナリオも指摘されている。ただし、その前提として1.45〜1.51ドルの抵抗帯を抜け、1.51ドル超で上放れの流れを固める必要がある。

反対に、採決が不調に終わる、あるいは中間選挙をにらんだ局面以降に先送りされれば、市場心理が悪化する可能性がある。追加の立法支援がなければ、XRPは引き続き既存の司法判断に依存する構図が続き、売り圧力が再び1.00ドルの支持線に向かう余地も残る。

足元のXRP相場は、チャート上の節目、デリバティブ市場の清算動向、機関投資家マネーの流入、規制関連の材料が同時に作用する局面にある。なかでも、テクニカル上の攻防と立法プロセスの行方が、短期的な値動きだけでなく制度面の追い風につながるかどうかを左右しそうだ。