ビットコインは1日、一時7万6400ドル台まで下落した後、7万7000ドル近辺まで持ち直した。ただ、現物ETFからの資金流出に加え、オンチェーン指標の悪化、債券市場とアジア株の軟調も重なり、上値の重い展開が続いている。Cointelegraphが2日、報じた。

下落の背景には、前日にビットコイン現物上場投資信託（ETF）から2億3600万ドル（約354億円）が流出したことがある。オンチェーン分析会社CryptoQuantのデータでも、ビットコインの見かけ需要は再びマイナス圏に沈んだ。

見かけ需要は、新規に採掘された供給量と休眠供給の変化幅との差から算出される。数値がプラスであれば、休眠状態にあったコインが市場に戻り、新規供給分を含めて市場が吸収していることを示す。反対にマイナスの場合は、休眠供給の増加ペースが新規採掘のペースを上回っていることを意味する。

ビットコインは7万7000ドル台を回復したものの、すでに意識されていた上値抵抗帯の下で推移している。市場では、足元の反発が現物の買い需要を伴うものかどうかを見極める局面となっている。

マクロ環境も逆風となった。世界の債券市場では売りがやや落ち着いたものの、米10年国債利回りは一時4.8％を下回った。為替市場ではドル円が急変動し、市場では中央銀行の介入シグナルとの受け止めも出た。USD/JPYは160円手前から158.5円まで下落したが、日銀から公式発表は出ていない。

アジア株も軟調だった。韓国KOSPIは4.0％安、日経平均株価（Nikkei 225）は2.9％安、台湾加権指数も1.7％下落した。

株安の背景としては、原油価格の急騰と人工知能関連銘柄への利益確定売りが挙げられた。SoftBank Groupなど、ハイテク株の比重が高い銘柄が指数下落を主導した。こうした動きはリスク資産全般の投資家心理を冷やし、暗号資産市場の重荷にもなったとみられる。

需給面では、ETFの資金フローとオンチェーン指標がそろって弱含んだ点が目立つ。現物ETFからの大幅流出直後に見かけ需要が再びマイナス圏へ沈んだことで、市場の関心は価格の自律反発よりも現物買い需要が戻るかどうかに移っている。短期的には、7万7000ドル近辺を維持できるか、上値抵抗帯を上抜けられるか、ETF資金フローが反転するかが焦点となる。