ビットコインが2026年第3四半期に32.48%上昇し、第4四半期の一段高シナリオに市場の関心が集まっている。31日付のU.Todayによると、8月としては9年ぶりの強さとなった。米国の現物ビットコインETFへの資金流入やショート清算が相場の追い風となっている一方、2017年のような急騰相場が再現するかはなお不透明だ。

ビットコインは2026年第1四半期にマイナス22.2%、第2四半期にマイナス14.09%と2四半期連続で下落したが、第3四半期に入って切り返した。第3四半期の平均上昇率が7.94%である点を踏まえると、今回の上げ幅は際立って大きい。

こうした値動きからは、2017年相場が想起される。当時のビットコインは第3四半期に80.41%上昇し、続く第4四半期には215.07%上昇した。2017年は8月の上昇が年末ラリーの起点となり、9月の短期調整を挟んだ後、8月末の水準から12月中旬の2万ドル近辺まで325%上昇した。

足元の需給も相場を支えている。米国の現物ビットコインETFには19億2000万ドル（約2880億円）が流入した。週次ベースの流入額としては、2025年10月以降で最大という。加えて、米財務省が長期国債のバイバック規模を2倍に拡大する方針を示したことも、今回の上昇局面を支える主要材料の一つとみられている。

8月には、ビットコインのショートポジション約65億5000万ドル（約9825億円）が清算された。Fidelityのジュリアン・ティマーは、ビットコインがパワー法則曲線の下限を維持しており、緩やかな4年サイクルにおける冬局面で十分な時間調整を経たと評価した。

今回の上昇は、単なる月間反発にとどまらず、四半期ベースの連続下落を断ち切った点に意味がある。現物ETFへの資金流入、ショート清算、マクロ環境の変化が同時に重なっていることが、今回の相場の特徴といえそうだ。もっとも、第4四半期に2017年と同様の急騰が再現するかどうかは、なお見極めが必要だ。