XRPが直近1週間で約48%上昇する中、21Sharesは、XRPエコシステムで前年とは異なる規模の構造変化が進んでいるとの見方を示した。現物ETPへの資金流入、相対的に低い供給の希薄化率、RLUSDの拡大、XRP Ledger（XRPL）の活動増加を主な要因に挙げている。

The Crypto Basicが21日に報じたところによると、21Sharesはまず、XRP現物上場投資商品（ETP）が新規供給を吸収する力に注目した。2026年上半期には、XRP現物ETPが新規供給分の14.8％を吸収し、5月には一時50％を超えたという。規制の枠組み下にある投資商品が、XRPの需給構造に与える影響を強めているとみている。

実際、今年のXRP現物ETFへの流入額は3億6700万ドルに達した。現在の総資産は11億7000万ドル、累計流入額は15億3000万ドル。機関投資家マネーが現物連動型の商品に流入することで、市場流通分と投資需要の結び付きが強まっている点を、21Sharesは分析の背景として示した。

供給面では、XRPの年間希薄化率が相対的に低い点も材料に挙げた。21Sharesは、XRPの年間希薄化率を約5.5％と推計しており、StellarのXLM（8.8％）、Toncoin（TON、9.6％）を下回るとしている。供給増加のペースが緩やかであれば、市場に新たに放出されるXRPも抑えられる可能性がある。

ステーブルコイン流動性の拡大も見逃せない要素だ。21Sharesによれば、RLUSDの供給量は2026年6月30日時点で1131％増となり、総供給量の半分超がXRPL上にある。RLUSDの急成長が流動性を押し上げ、ステーブルコイン取引やアプリケーション拡大を通じて、XRPL全体の活動を下支えしているという。

4つ目の論点として、21SharesはXRPLの活動拡大と収益の関係を挙げた。決済規模が拡大する一方で、手数料収益は減少する傾向がみられたとしている。ネットワーク利用は増えているものの、それがそのまま収益拡大には結び付いていないことを示すものだ。XRPの担保利用が広がれば、こうした需給構造そのものが変化する可能性があるとみている。

価格上昇の勢いも強い。XRPは1.47ドル前後で推移し、直近7日間で48.10％上昇した。

今回の上昇局面について市場では、機関投資家向け商品の拡大、ステーブルコイン流動性の蓄積、XRPL活用の増加が同時進行している点に注目が集まっている。今後は、XRPの担保利用拡大が実需の変化につながるかが焦点となる。