ビットコインが2025年以降で初めて50週指数移動平均線（EMA）を上回って週足を終え、トレンド転換を探る局面に入った。市場では8万ドル前後の上値抵抗を突破できるかに関心が集まっており、今週はジャクソンホール・シンポジウムや米個人消費支出（PCE）物価指数、現物ETFへの資金流入動向が主要な材料となる。

Cointelegraphによると、ビットコインは24日までの週に7万9550ドルまで上昇し、5営業日で最大27%上げた。Bitstampベースの週足終値は7万7727ドル。市場では、今回の上昇を単なる自律反発ではなく、弱気相場からのトレンド転換を試す動きと受け止める向きがある。

もっとも、上抜け確認にはなお慎重な見方も残る。暗号資産トレーダーのRekt Capitalは、8万ドル近辺が依然として主要な抵抗帯だと指摘。過去の弱気相場下の反発局面では、急騰の直後に急速な反落が繰り返されてきたとしたうえで、今後数週間が重要だと述べた。早ければ来週にも、高値圏を維持できるかどうかが見極められるとの見方を示している。

ビットコインは週末時点で7万7500ドル前後で推移し、8月の上昇率は22%となった。CoinGlassによれば、2017年以降で8月としては最も強いパフォーマンスという。今回の反発により、短期保有者の平均取得単価である6万8700ドルも再び上回った。CryptoQuantは、短期保有者の収益性が11%強、長期保有者の収益性が損益分岐点近辺から18.5%へ、新規資金の収益性がマイナス1.4%から12.7%へ改善したと集計している。

一方で、新規資金の損益分岐点は7万3000ドルと、短期・長期保有者の平均取得単価を上回る。相場が下落に転じれば、直近の買い手が短期間で含み損を抱える可能性がある。市場では6万8000～7万3000ドルを主要な下値支持帯とみている。

今週は、ジャクソンホール・シンポジウムと米物価指標が相場を左右する材料となる。ケビン・ウォッシュ氏は、就任後初の基調講演をジャクソンホールで行う予定だ。CMEグループのFedWatchツールによると、9月の連邦公開市場委員会（FOMC）で政策金利が現行の3.50～3.75%に据え置かれる確率は63.1%。水曜日には7月のPCE物価指数が発表され、市場予想は前月比0.1%上昇、前年同月比3.6%上昇となっている。

米財務省による国債買い戻しの拡大も、足元の上昇を後押しした材料として注目されている。財務省は先週、買い戻し額を1回当たり40億ドルに拡大すると公表した。これを受け、暗号資産市場では2日間で31億ドル規模のショートポジションが清算された。Mosaic Asset Companyは、こうした措置が金やビットコインなど、流動性見通しに敏感な資産の上昇を刺激したと分析。量的緩和再開観測が強まる局面では、通貨価値の希薄化懸念を市場が意識し始めていることを示唆すると評価した。

上場投資信託（ETF）への資金流入も反発シグナルを強めている。Farside Investorsによると、ビットコイン現物ETFには先週5営業日で19億ドルが純流入した。2025年10月にビットコインが過去最高値の12万6200ドルを付けて以降、最大の週間流入額となる。木曜日には、BlackRockのiShares Bitcoin Trust（IBIT）だけで5億ドル超の資金が流入した。

暗号資産取引所OKX SGの最高経営責任者（CEO）、グレイシー・リン氏は、先週は全営業日で純流入となり、投資家の関心が戻ってきたと指摘した。一方で、短期間で大きく上昇しただけに、一定の利益確定売りが出ても不自然ではないとも付け加えた。実際、6月は45億ドル超の純流出だったが、8月の累計純流入は先週末時点で23億8000万ドルまで回復し、年初来で最大となった。

今週のビットコイン相場は、8万ドル近辺の上値抵抗を突破できるか、6万8000～7万3000ドルの支持帯を維持できるかが焦点となる。あわせて、FRBの金利シグナルと現物ETFへの資金流入が続くかどうかも重要だ。50週EMAの回復を一時的な反発で終わらせず、トレンド転換のシグナルにつなげられるかが注目される。