イーサリアムに資金が向かい始めているとの見方が出ている。トム・リー氏は、イーサリアムが将来の決済・清算基盤として定着すれば、今後1〜2年で価格が1万ドル（約150万円）に達する可能性があるとの見通しを示した。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが24日（現地時間）に報じた。リー氏は、足元で市場の関心がビットコインからイーサリアムへ移りつつあると指摘。この資金シフトは約10年かけて形作られてきた流れだとし、イーサリアムはビットコインと比べてなお割安だとの見方を示した。

リー氏が注目するのは、単なる価格上昇ではない。イーサリアムの役割そのものが今後大きく広がる可能性があるという。DeFiやトークン化資産、AI関連分野で中核ネットワークとなり、将来的に決済・清算基盤としての役割まで担えば、1万ドル到達は十分に視野に入ると説明した。

同氏は以前からイーサリアムに強気の見方を示してきた。6月には、長期的に25万ドル（約3750万円）まで上昇し得ると予測したこともある。今回はそれより近い時間軸として「1〜2年で1万ドル」との目標を示し、改めて強気見通しを打ち出した格好だ。

市場でもイーサリアムの上昇が目立っている。CoinGeckoのデータによると、イーサリアム価格は直近24時間で32％超上昇した。リー氏は、週初めに韓国市場で売買高が急増した動きについても前向きに評価し、取引参加者の増加は暗号資産市場全体の活況を示すシグナルだとの認識を示した。

リー氏がBitmineの会長を務めている点も、この見通しを裏付ける材料として受け止められている。Bitmineはイーサリアムの積極的な保有戦略を進めている。ロイターによると、同社は2025年7月、2億5000万ドル（約375億円）規模の私募による資金調達を通じてイーサリアム保有戦略を開始し、同月14日までに16万3000ETH超を積み上げた。リー氏の見方は、外部専門家としての相場予測にとどまらず、企業の投資戦略とも重なるとの評価もある。

リー氏がもう一つ注目しているのが、デジタル資産の財務戦略を手がける企業であるDATだ。同氏は、適切なDATであれば基礎資産そのものを上回る成果を上げる可能性があると主張した。一方で、どのような構造や手法によってそれが実現するのかについて、具体的な説明はなかった。

今後の焦点は、足元のイーサリアム反発が短期的な急騰にとどまるのか、それともビットコインに対する本格的な再評価につながるのかに移りそうだ。リー氏の指摘通り、すでに資金シフトが始まっているのであれば、イーサリアムが決済・清算基盤として存在感を高め、DeFiやトークン化資産、AI関連の需要をどこまで取り込めるかが、1万ドル到達を占う焦点となる。