世界のPC出荷が減少する中、Appleが主要PCメーカーで唯一のプラス成長を確保した。米9to5Macは8日（現地時間）、IDCの最新出荷統計をもとに、Appleが企業向けPC市場で相対的な強さを示したと報じた。

IDCによると、業界全体のPC出荷は約5％減少した。一方で、AIデータセンター需要の拡大や各国の財政支出拡大を背景にメモリ需給が逼迫し、部材価格が上昇。これに伴って製品価格も上がり、メーカー売上は増加したという。

直近四半期では、HP、Dell、Lenovoがそろって出荷を減らしたのに対し、Appleは10％増となった。

9to5Macは、この伸びはMacBook Neoの投入だけでは説明しきれないと指摘した。Appleが他社より値上げのタイミングを遅らせたことに加え、サプライチェーン管理の強さも追い風になったとみられる。

企業の調達部門にとっては、MacBook NeoとMacBook Airのどちらを選ぶかが重要な判断材料になっている。焦点は初期導入コストそのものではなく、買い替えサイクルの長さや運用リスクにあるという。

つまり、短期利用を前提にコストを抑えるのか、初期費用をかけて長く使うのかが問われている。

企業向けデバイスの更新サイクルは長期化している。2010年代には3年程度が一般的だったが、Appleが自社製チップを採用して以降は、4年以上に延びる可能性があるとの見方が出ている。

9to5Macは、バッテリーを交換したM1搭載のMacBook Airであれば、導入から4年程度を経た機種でも業務用途で十分な性能と安定性を維持できると伝えた。

もっとも、4年周期で運用する前提の機器に初代のエントリーモデルを採用することは、企業にとって負担になり得る。初代MacBook Neoに2年半ほどで不具合が生じれば、調達判断そのものが揺らぐ可能性があるためだ。

一方、M5 MacBook Airについては、すでに企業環境で検証が進んだ選択肢として9to5Macが挙げた。

企業の更新サイクルが今後、4～5年水準へさらに長期化する可能性もある。ただし、その前提として、Appleが旧世代チップ搭載機にも主要なmacOSアップデートを提供し続けることが必要になる。

今後の焦点は、ハードウェアの耐久性そのものよりもソフトウェア要件に移る可能性がある。企業向けアプリケーションがローカルLLMやAI処理のため、より高いニューラル処理性能を求めるようになれば、この流れが変わる余地もあると9to5Macは報じている。