機関投資家や企業を主な対象とするステーブルコイン「OpenUSD（OUSD）」が、Ethereum上で展開される見通しだ。Visa、Mastercard、Stripe、BlackRock、BNYなど、金融・決済分野の大手を含む140社超が参加するコンソーシアムが後ろ盾となる点で、市場の関心を集めている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが最近、報じた。OUSDは機関需要を意識して設計されたステーブルコインで、単独企業ではなく、140社超で構成するコンソーシアム主導で展開される予定という。

従来のステーブルコインの多くが、特定の企業やプロジェクトを軸に発行されてきたのに対し、OUSDはグローバル決済ネットワークや大手金融機関が共同で参画するコンソーシアム方式を採る。参加企業にはVisa、Mastercard、Stripeのほか、世界最大の資産運用会社であるBlackRock、米金融機関のBNYなどが含まれる。

こうした幅広い企業の参画により、OUSDは立ち上げ段階から信頼性と利用基盤の確保を狙う構図だ。

発行基盤にはEthereumが採用される見通しだ。Ethereumはステーブルコインの流通やデジタル資産決済、分散型金融（DeFi）の主要基盤の一つであり、OUSDも機関向けのデジタル資産決済や金融インフラ需要を取り込む可能性がある。

一方、具体的な提供時期や発行の仕組み、準備資産の構成、償還方法、規制対応の詳細は明らかになっていない。現時点で判明しているのは、OUSDが機関中心のステーブルコインとして企画され、140社超が参加するコンソーシアムの支援の下、Ethereum上での展開準備が進められている点にとどまる。

市場では、OUSDが実際にどの程度の機関マネーを呼び込めるかに注目が集まっている。参加企業の関与が単なる参加表明にとどまらず、決済・清算システムやデジタル資産インフラの拡大につながるかも今後の焦点となりそうだ。