XRPは、2028年8月ごろまで長期のボックス圏にとどまる可能性がある。テクニカル分析では、2022年から2024年にかけての蓄積局面に似た値動きが示されており、Rippleの事業拡大がそのままXRP価格の上昇につながるとは限らないとの見方が出ている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが25日（現地時間）に伝えたところによると、ボリンジャーバンドを基準にしたXRPチャートでは、過去の長期もみ合い局面が再び繰り返される可能性が示唆されている。

分析の焦点は、Rippleの事業拡大とXRPの価格推移が必ずしも連動しない点にある。現在の長期横ばいが続けば、ボックス圏を上放れる時期は2028年8月ごろまで後ずれする可能性があるという。

根拠として挙げられたのは、XRPの過去の価格サイクルだ。XRPは2022年から2024年まで791日間にわたる深い蓄積局面を経た後、力強く上昇して3.55ドルまで上げ、その後は段階的な調整局面に入った。足元では1.06～1.10ドルで推移しており、長期足チャートではボリンジャーバンドが再び収縮し始めている。パターンが繰り返されれば、さらに約2年間、ボックス圏相場が続く可能性があるとしている。

資金動向も弱材料として指摘された。XRPの現物ETFを巡る機関投資家の需要は週当たり200万～1200万ドル規模にとどまっており、上昇の勢いを強めるには力不足だという見方だ。また、時価総額15億ドル規模のRLUSD向けに「Ripple Mint」プラットフォームが立ち上がったことも、XRP強気論にはつながりにくい材料とされた。銀行がRippleのインフラを採用しても、決済プロセスで必ずしもXRPを購入する必要がないためだ。

米国の規制環境も変動要因として挙げられた。予測市場Polymarketでは現在、クラリティ法案が年内に成立する可能性を42％と織り込んでいる。規制の不透明感が解消されなければ、機関投資家、個人投資家の双方が積極的にポジションを積み増しにくい状況が続くとみられている。

市場では、今後について強弱2つのシナリオが意識されている。弱気シナリオは、銀行経由の実需の乏しさに加え、ETF資金流入の鈍化や規制の停滞が重なり、個人投資家の売りを誘発するケースだ。強気シナリオは、大口ウォレットが投げ売りを吸収して下値を固めた後、テクニカル要因で強い上放れにつながる展開を想定する。

もっとも、現時点では不確実性の高さと個人需要の弱さが相場の重荷になっている。XRPが再び長期の蓄積局面に入り、最悪の場合は2028年夏の終わりごろまで時間を要する可能性があるとの見方の背景には、Rippleの事業拡大だけではXRP価格が自動的に追随しないという認識がある。