XRPにテクニカル面からの反発観測が強まっている。日足チャートでは下落拡大型ウェッジが続いており、RSIの強気ダイバージェンスも確認されている。第3四半期の季節性も重なり、1.12〜1.18ドルの抵抗帯を明確に上抜ければ、1.45〜1.60ドルが中期的な上値目標として意識されるとの見方が出ている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが7月18日（現地時間）に報じた。報道によると、XRPは日足ベースで下落拡大型ウェッジの範囲内で推移している。加えて、第3四半期の騰落率が直近7年連続でプラスとなっている点も、反発シナリオを支える材料とされている。

XRPは第1四半期に27.1％、第2四半期に22.4％下落し、上半期は軟調に推移した。一方、足元の価格帯では売り圧力の鈍化を示すサインもみられる。

TradingViewの日足チャートについて、記事は現在の値動きを下落拡大型ウェッジ内での推移と位置付け、「典型的な後半の蓄積局面」と説明した。相対力指数（RSI）では強気ダイバージェンスが形成されており、1.05ドル近辺が下値支持として意識されているという。

季節性も追い風だ。CryptoRankの集計では、XRPの第3四半期は直近7年間、一度もマイナスで終えていない。7月の平均リターンは4.19％と大きくはないものの、過去には6月の急落後に夏場に持ち直すパターンが繰り返されてきたとされる。

実際、XRPは2026年6月に22.1％下落した一方、反発局面の例としては2023年7月に47.6％上昇、2025年7月にも35％上昇したケースが示された。

中期的な値動きは、目先の抵抗帯を突破できるかが焦点となる。XRPは現在1.08ドル前後で推移しており、新たな上昇基調を確認するには、1.12〜1.18ドルのゾーンを上抜けたうえで、その水準を維持できるかが重要だという。

記事では、この抵抗帯を突破した場合、「1.45〜1.60ドルが中期目標として開ける可能性がある」と指摘した。足元の水準からみると、上昇余地は約50％に相当する。

もっとも、短期的な不確定要因は残る。市場全体の停滞に加え、米国の現物XRP ETFへの資金流入が一時的に鈍っていることが、当面の上値を抑える要因として挙げられた。反発が始まったとしても、抵抗帯を明確に抜けるまでは値動きの荒い展開が続く可能性がある。

こうしたなか、過去6カ月続いた価格の圧縮は、今後の方向性を左右する局面として注目されている。記事は、足元のウエッジ内での持ち合いについて、第4四半期を前に「強い底」を形成する過程との見方を示した。

なお、XRPの過去の第4四半期の平均リターンは133.3％とされる。市場では当面、1.12〜1.18ドルの突破可否に加え、第3四半期の季節性が実際の買い拡大につながるかが注視されそうだ。