ビットコインのオンチェーン指標が、過去の弱気相場で底値圏を示したパターンに近づいている。含み損状態にある供給比率が6月5日に50％を超えてから42日が経過し、底値形成までの時間が市場の注目点となっている。

Cointelegraphが17日（現地時間）に報じたところによると、含み損状態で保有されるビットコインの供給比率は6月5日に50％を超えた。以降、この相場局面は42日続いており、底値圏での推移が長引いているという。

暗号資産リサーチ会社K33は上半期レポートで、現在はビットコイン供給量の半分超が含み損状態にあると指摘した。この指標は弱気相場でたびたび確認されてきたシグナルで、中長期的な底値までの時間を測る目安として用いられてきた。

K33によると、含み損保有比率が50％を超えてから実際に底値を付けるまでの期間は、過去の事例では最長101日だった。最短は2022年の13日。2018年の弱気相場では23日で底値を形成し、2014年には50％突破後も101日間にわたって下落が続いた。

今回は6月5日から42日が経過しており、この局面としては過去2番目の長さとなった。K33は、こうしたシグナル出現後の1年間のリターンは総じて堅調だったと評価している。底値の時点を断定するものではないが、過去のサイクルと比べると、足元の局面は弱気相場後半に近いことを示唆している。

オンチェーン分析プラットフォームのCryptoQuantも、同様のシグナルを示している。今月初めには、CryptoQuantの寄稿者アクセル・アドラー・ジュニアが、含み損保有比率が弱気相場の底値水準に達するまで、なお約2カ月を要する可能性があると試算した。

一方、CryptoQuantのデータでは17日時点の含み損保有比率は46％だった。K33の数値とは基準時点や算出方法が異なるとみられるが、いずれの指標も弱気相場の終盤を示している点では一致している。

現時点で市場は、ビットコインが底打ちしたとまではみていない。ただ、含み損保有比率とRCVモデルはともに過去の底値局面に近い水準まで低下しており、今後数週間から数カ月で実際に底値形成に向かうかが焦点となる。6月5日の50％突破からの経過日数が過去事例の上限に近づくなか、オンチェーン指標が実際の価格推移とどこまで連動するかに注目が集まっている。