Teslaの車両1台当たり純利益が大きく落ち込んでいる。電気自動車専門メディアのCleanTechnicaは12日（現地時間）、Teslaの1台当たり純利益が2022年の9500ドルから、2025年には2140ドルまで縮小したと報じた。

同メディアによると、Teslaはここ数年で販売台数が減少するなか、1台当たりの収益性も急速に悪化している。

年別の1台当たり純利益は、2025年が2140ドル、2024年が3570ドル、2023年が8279ドル、2022年が9500ドル。2021年は5896ドル、2020年は1443ドルだった。2019年と2018年はそれぞれ2345ドル、3979ドルの赤字だった。

Teslaの1台当たり純利益は2018年以降、2022年まで急速に改善したが、その後は3年連続で大幅な低下が続いた。特に2022年と2025年を比べると、9500ドルから2140ドルへと4分の1近い水準まで縮小しており、販売減と利益率低下が同時に進んでいる点が懸念材料となっている。

収益性悪化の背景としては、製品構成の変化が挙げられている。Teslaは高価格帯で利益率の高いModel SとModel Xを実質的に縮小しており、これが採算面に影響したとの見方だ。

Cybertruckも販売を大きく押し上げるには至っていない。期待されたほど販売拡大が進んでいないことも、収益性の下押し要因とみられている。

加えて、新たなコスト負担も重なっている。Teslaは現在、自動運転ロボタクシー向け車両として打ち出したCybercabの量産拡大を進めている。

もっとも、自動運転技術の実用化に十分な裏付けがあるかどうかは、なお見極めが必要だという。Cybercabの採算構造に加え、増加が続くフルセルフドライビング（FSD）関連支出、今後の四半期における1台当たり純利益の推移が焦点になりそうだ。

市場の関心は、Teslaが2026年以降に収益性を再び持ち直せるかに移っている。かつては1台当たり純利益を急速に改善させたが、足元では販売と利益の両面に逆風が吹いている。

今後の焦点は、Teslaが新たな成長エンジンとして掲げる事業が、実際に業績の下支えにつながるかどうかだ。CybercabやFSDへの投資が成果に結び付けば反転の余地はある一方、そうでなければ財務面の圧力が一段と強まる可能性がある。