XRPはBinanceで現物買いが強まる一方、デリバティブ市場ではレバレッジの縮小が進んでいる。CryptoQuantは、資金調達率の反発や未決済建玉の減少、大幅なロング清算が重なっており、相場が反転する余地があるとの見方を示した。

The Crypto Basicが11日に報じたところによると、CryptoQuantのアナリストは、こうした組み合わせが過去にも資金調達率の調整局面に先立って繰り返し確認されてきたと分析した。

焦点は、現物市場とデリバティブ市場で異なる動きが出ている点にある。CryptoQuantアナリストのクリプトオンチェーンは、7月4日から8日にかけて、BinanceでXRPの現物取引が明確に増加したと指摘した。とりわけ7日は流入が6490万XRPとなり、流出の4920万XRPを上回った。現物市場への資金流入が強まる一方で、レバレッジポジションの整理が進んでいることを示すという。

一方、デリバティブ市場では過熱感の後退が目立つ。BinanceのXRP未決済建玉は、6月中旬に5億ドル（約750億円）を超えた後、7月4日には4億3100万ドル（約647億円）に低下し、10日には3億9900万ドル（約599億円）まで減少した。同じ期間にロング清算は前週比94%増、直近3カ月平均比では172%高の水準となった。これに対し、ショート清算は53%減少した。

資金調達率の動きも重要なシグナルとされる。BinanceのXRP資金調達率は6月末に一時マイナスへ転じた後、持ち直し、週次では266%上昇して0.007を記録した。クリプトオンチェーンは、資金調達率の上昇、未決済建玉の減少、大規模なロング清算が同時に起きている点を踏まえ、ロングの持ち越しコストは上昇した一方、市場全体のレバレッジは縮小していると説明した。

オンチェーン指標は、デリバティブ市場に比べると相対的に安定していた。アクティブアドレス数は直近3カ月平均を11%下回り、ネットワーク活動の回復はなお限定的だった。取引量は直近1週間および1カ月ベースで約3〜4%増えたものの、3カ月平均比では依然として21%低い。ネットワーク価値対取引比率（NVT）は低下し、ネットワーク利用の安定化を示す兆しもみられた。

クリプトオンチェーンは、足元の市場構造について、資金調達率の上昇、未決済建玉の減少、大規模なロング清算が重なる局面だと整理した。こうした組み合わせは、過去には資金調達率の再調整につながるケースが多かったという。ただ、今回も同じ流れが再現されるかどうかは、資金調達率の上昇とレバレッジ参加の鈍化というギャップに対し、市場参加者がどう反応するかに左右されるとした。

弱気心理がすでに極端な水準に達しているとの見方もある。CryptoQuantアナリストのダークポストは、XRPのデリバティブ市場が急落後に極端な弱気局面に入り、Binanceの資金調達率も大きくマイナスへ振れた場面があったと指摘した。過度なショートポジションは逆張りシグナルになり得るとし、2025年4月にも類似の条件の後にXRP価格が126%急騰した例があったと紹介した。

もっとも、ダークポストは過去のパターンが将来の値動きを保証するものではないと強調している。その上で、大幅な調整と極端な弱気心理が同時に表れていることは、中期的な回復余地を高める可能性があるとみる。今後の焦点は、現物買いの継続が、未決済建玉の減少と資金調達率の反発を伴いながら、実際の価格反転につながるかどうかだ。