Rippleが米カンザス大学のスポーツプログラムと協賛契約を結び、選手ユニフォームにXRPロゴを掲出する方針を打ち出したことを受け、暗号資産コミュニティで論争が広がっている。ブロックチェーンメディアのU.Todayが8日、報じた。

論争のきっかけは、Rippleがカンザス大学ジェイホークスのフットボールとバスケットボールのプログラムについて、5年間のスポンサー契約を結んだことだ。契約に基づき、今後はユニフォーム前面にXRPロゴが表示される予定だ。

Rippleのブラッド・ガーリングハウスCEOは契約発表後、SNSで今回の提携について「仕事上の世界と個人的な世界が交わる、めったにない瞬間だ」と投稿し、その意義を強調した。

これに対し、Chainlinkコミュニティの有力支持者として知られるザック・ライネス氏は、Rippleのスポーツマーケティング戦略は同社の事業モデルと整合していないと批判した。Rippleの中核顧客は金融機関であり、銀行や金融機関向けに決済インフラや金融技術を提供する企業が、大学スポーツのユニフォームにXRPロゴを掲出するのは不自然だとの主張だ。

ライネス氏は、法人顧客向けの企業が個人投資家を意識したスポーツマーケティングに力を入れること自体、企業事業とトークンの訴求が分離していることを示していると指摘した。さらにRippleについて、事前発行されたXRPを個人投資家向けに販売する構造を実質的に運営しているとも主張した。

批判はRippleの収益構造にも及んだ。ライネス氏は、XRPが企業買収や自社株買いの原資として活用されており、この仕組みでは企業株主がより大きな利益を得る一方、トークン保有者は相対的に不利になり得ると指摘した。

また、Rippleが保有する大規模なエスクロー資産の財務価値が企業価値と密接に連動しており、ソフトウェア事業そのものよりもXRP保有資産の価値が企業評価に大きく影響しているとの見方も示した。

こうした批判に対し、XRPコミュニティは即座に反発した。一部の支持者は、ライネス氏の発言はChainlinkとXRPの競争関係を背景にした牽制にすぎないと主張している。

支持者の間では、Chainlinkの時価総額順位が下落する中でXRPへの批判が繰り返されているとの見方も出ている。

今回の論争は、単なるスポーツ協賛の是非にとどまらない。Rippleの事業モデルとXRPの役割を巡る従来の議論を改めて浮き彫りにした形で、コミュニティ間の応酬は今後も続く可能性がある。