Rippleのステーブルコイン「RLUSD」で、供給の主軸がEthereumからXRPレジャー（XRPL）へ移りつつある。25日、ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicによると、XRPL上のRLUSD供給量は約8億180万ドル（約1202億7000万円）となり、Ethereum上の約7億9310万ドル（約1189億6500万円）を上回った。

RLUSDは2024年12月のローンチ当初、供給の大半がEthereumに集中していた。XRPLのバリデーターが運営するコミュニティプラットフォーム「RLUSD Tracker」によれば、25日時点の両ネットワークの供給量はそれぞれ約7億9200万ドル（約1188億円）と約7億9300万ドル（約1189億5000万円）で、ほぼ拮抗していた。

今回の逆転は、XRPL側で発行が増えた一方、Ethereum側で償還が拡大したことが背景にある。直近24時間では、XRPLで約927万RLUSDが新規発行されたのに対し、Ethereumでは発行規模が比較的小さく、償還も続いた。

24日のネットワーク動向でも同様の傾向が見られた。Ethereumでは約2908万RLUSDが焼却され、流通供給が減少した。一方のXRPLでは805万RLUSD超が発行され、焼却は約43万RLUSDにとどまった。

こうした動きにより、XRPLではRLUSDの供給が維持されたのに対し、Ethereumでは償還の増加で全体に占める比率が低下した。

現在、両ネットワークを合わせたRLUSDの流通量は約15億9600万ドル（約2394億円）。直近30日では約4億4260万RLUSDが発行され、約5億9010万RLUSDが焼却された。

発行と償還はいずれも活発だったが、ネットワークごとの供給動向には違いが出た格好だ。

供給比率の変化は、XRPコミュニティー内でも議論を呼んでいる。暗号資産の解説者ジャック・レクターは今回の動きをXRPLにとって前向きなシグナルと評価した一方、コミュニティー関係者のケビン・ウォルシュは、流動性拡大とみるには慎重であるべきだとの見方を示した。

こうした供給の重心移動は、Rippleの日本展開拡大とも時期を同じくする。Rippleは、日本の金融規制当局の承認を受けた後、RLUSDを日本で正式にローンチしたと発表した。

RLUSDはSBI GroupおよびSBI VCトレードとの協業を通じ、VCTRADEプラットフォームで機関投資家と個人顧客の双方に提供される予定だ。

今回の変化は、RLUSDの流通の中心がEthereumからXRPLへ移る可能性を示した。日本での展開を追い風に、Rippleは規制対応型ステーブルコインを自社ネットワークと海外市場の双方で拡大する姿勢を鮮明にしている。