暗号資産市場が全面安となる中、Dogecoinの公式X（旧Twitter）アカウントが下落相場を自虐的に表現した投稿を行い、注目を集めている。市場では直近24時間で約10億ドル規模のポジション清算が発生し、DOGEも下落した。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが25日（現地時間）に報じたところによると、Dogecoin公式アカウントはXに「誰かチャートに“ダウンドッグ”をやめるよう言ってくれ」と投稿した。

「ダウンドッグ」はヨガのポーズの一つで、英語では「Downward-Facing Dog」を指す。今回の投稿は、下向きに崩れるチャートの形状をDogecoinになぞらえた自虐的な表現とみられる。

投稿時点で、暗号資産市場は大幅な調整局面に入っていた。CoinGlassによると、暗号資産市場では直近24時間に約10億ドルのポジションが清算された。

このうち、上昇を見込んだロングの清算額は約7億7800万ドルで大半を占めた。一方、下落を見込んだショートの清算額は約2億2200万ドルだった。

Dogecoin（DOGE）も下落を免れなかった。取引時間中には一時0.072ドルまで値を下げ、その後は下げ幅をやや縮小した。

記事執筆時点のDOGE価格は0.076ドルで、24時間ベースでは3.14％安。直近1週間では約10％下落している。

軟調な値動きも続いている。Dogecoinは6月14日以降の直近10営業日のうち、7営業日でマイナス圏で引けた。

暗号資産市場全体のセンチメント悪化が、代表的なミームコインであるDogecoinにも波及した格好だ。

市場では今回の投稿について、単なる冗談にとどまらず、現在の弱い投資心理を映し出す象徴的な場面だとの見方も出ている。

暗号資産市場は8カ月超にわたり弱気局面が続いている。マクロ経済を巡る不確実性に加え、業界固有の課題も重なり、投資資金は人工知能（AI）関連銘柄や大型新規株式公開（IPO）、予測市場などに移っている。これに伴い、暗号資産市場の流動性低下も意識されている。

市場参加者は、今後の反発を左右する要因にも注目している。米議会で審議されている市場構造法案「CLARITY Act」は、夏季休会前に主要な立法手続きを通過できるかが焦点で、期限まで残り約5週間となっている。

業界では、同法案の進展が暗号資産市場全体の投資心理の回復に影響し得るとの見方が出ている。

また、26日に発表された米個人消費支出（PCE）物価指数も重要な材料とされる。米・イラン戦争に伴う原油高の影響で、5月の米PCE価格指数の上昇率は約3年ぶりの高水準を記録した。

これを受けて利上げ観測が再び強まれば、株式市場と暗号資産市場の双方に重荷となる可能性がある。

市場では、Dogecoinの短期的な反発も個別材料より、マクロ指標や投資心理の変化に大きく左右されるとの見方が優勢だ。