スマートフォンを長く使う消費者が増えるなか、OS更新とセキュリティ更新の保証期間が端末選びの重要な判断材料になっている。Apple、Samsung Electronics、Googleなど主要各社は対応期間の延長を進めているが、ブランドや機種ごとの差はなお大きく、購入前に更新終了時期を確認する必要がある。

TechRadarが24日までに報じているところによると、各社はソフトウェアの更新保証を拡充しているものの、製品ラインごとの方針には依然として開きがある。旧型機の一部では、2026年が最後の更新年になる可能性もあるという。

スマートフォン価格の上昇を背景に、消費者は性能だけでなく、どれだけ長く安全に使えるかも重視するようになっている。OS更新とセキュリティ更新の保証期間は、端末の実質的な寿命を左右する要素とされる。TechRadarは「スマートフォンは大きな投資だ」とした上で、「現時点で優れた製品かどうかだけでなく、今後数年間にわたって使い続けられるかを見極めることが重要だ」と指摘した。

ブランド別に見ると、Appleは2024年から最低保証期間の説明をより明確にしている。ただ、最低5年間保証するのはセキュリティ更新であり、新機能を含むiOSの大型更新まで同等に保証するものではない。iPhoneは機種によって5～7年程度の更新が続く例が多いが、最終的な対応終了時期を一律に見通すのは難しいとしている。

Samsung Electronicsは、一部の最新フラッグシップモデルで最大7年のOS更新とセキュリティ更新を提供している。一方で、前世代機や廉価モデルは保証期間が短く、同じGalaxyでも機種による差が大きい。

Googleも更新保証の長期化を進めている。Pixel 8シリーズ以降は最大7年の更新に対応するが、Pixel 6シリーズとPixel 7シリーズは5年保証にとどまる。廉価版のPixel aシリーズは発売時期が遅いため、見かけ上は長く使えるように見える場合もあるが、Androidの主要バージョンが投入される時期によって、実際に受けられる大型OS更新の回数は変わり得る。

Motorolaについては、更新方針にばらつきがあると評価された。想定より長く更新が続く機種がある一方、別のモデルでは早期に終了した例もあり、購入時には機種ごとの方針確認が欠かせないという。

中国メーカーでも更新保証を延ばす動きが広がっている。最近発売されたHonor、Oppo、Xiaomiのプレミアムモデルでは、おおむね5～6年の更新保証が見込まれる。一方、廉価モデルや旧型機では2～3年にとどまる例が多く、製品群ごとの差が目立つ。

業界では、スマートフォン市場の競争の焦点がハードウェア性能から長期のソフトウェア更新保証へ移りつつあるとみられている。ただ、各社が示す保証期間がOS更新まで含むのか、セキュリティ更新のみを指すのかは一様ではない。同じブランドでも機種によって方針が異なるため、長期利用を前提にするなら、カメラ性能や処理性能だけでなく、更新終了時期の確認が重要になる。