XRPは24時間で13%上昇し、2週間ぶりに一時1.28ドル台を回復した。大口投資家（クジラ）による買い増しに加え、現物ETFへの資金流入やRippleの機関向け戦略への期待が重なり、需給の改善につながった。

15日付のブロックチェーンメディアU.Todayによると、今回の上昇局面では大口保有者の動向が改めて注目を集めている。オンチェーンデータでは、100万XRP超を保有するウォレットが全供給量の74.1%を占める。

これらのウォレットは直近6カ月で、合計15億3000万XRPを買い増した。市場でクジラと呼ばれる大口が、下落局面でも継続して保有量を積み増してきた格好だ。

市場データ企業Santimentは、急反発の背景として過度な恐怖心理の後退を挙げた。投資家の不安が和らいだことで、安堵感による買い戻しが入りやすい地合いになったとの見方だ。単なる価格反発よりも、弱気心理がピークに達した後に需給が素早く反転した点を重視している。

中長期の材料としては、Rippleエコシステムの機関投資家向け戦略も意識されている。Rippleによる機関向け決済ネットワークの拡大に加え、XRP Ledgerで進むトークン化の広がりも、長期的な実用性や採用余地を測る指標として注目されている。

こうした流れの中、Rippleの従来戦略を見直す動きも出ている。Flare共同創業者のヒューゴ・フィリオンは最近のポッドキャストで、かつて競合プロジェクトがRippleを「銀行家のコイン」と揶揄していた一方、足元では同様の企業向け決済インフラを優先する動きが広がっていると語った。

Rippleのブラッド・ガーリングハウスCEOも、こうした問題意識に同調した。過去には批判の対象だった機関中心の戦略が、現在の市場環境ではむしろ強みとして受け止められている構図が浮かぶ。

資金フローもXRPの追い風となった。XRP現物ETFは5週連続の純資金流入となり、純流入の面でビットコインやイーサリアムを上回った。市場全体が弱含む局面でも、機関投資家マネーが比較的安定して流入したことを示している。

主要資産で資金流出が続く中でも、XRPは流入基調を維持した。市場の関心は短期的な上昇そのものより、こうした需給構造がどこまで続くかに移っている。クジラの積み増し、機関向け決済ネットワークの拡大、XRP Ledgerのトークン化が同時に進めば、今回の回復が一時的な反発にとどまらないとの期待が強まりそうだ。